
武田塾に対しても「英語が上がるわけがない」と徹底否定する発言が相次ぎ、教育現場の倫理が問われる騒動に発展。
暴言音声の内容
2026年6月中旬、河合塾の英語授業で発生した。講師は慣用表現「to doing」などの説明中に突然、もりてつ氏のYouTube動画に言及。
「俺の大嫌いなもりてつっていうやつがYouTubeで適当な説明をしてましたけど、あいつやっぱ死んだ方がいいよ」と名指しで発言した。同じ「死んだ方がいい」という言葉を複数回繰り返し、「あいつ死んだ方がいいと思ってた」「ほんとすげえな、こんな嘘八百説明できて」と続け、説明内容を「嘘八百」と完全に否定した。
さらに武田塾についても「あんなとこ行って英語上がるわけない」「行ってた方いたらごめん、洗脳解けてよかったね。よく河合塾に来たね」と生徒に向かって語りかけた。
音声は生徒または関係者によって録音され、もりてつ氏に提供されたもので映像はないが授業の自然な流れの中で暴言が約1分以上にわたり続いている。
講師はもりてつ氏が河合塾在籍時代に講師室で怒鳴り合いの喧嘩をした相手とみられ、長年にわたる確執が背景にあると指摘されている。
もりてつ氏本人が過去動画で「長年嫌がらせを受けてきた人物」と語っていたこととも一致する。
もりてつ氏の対応とXでの公開
もりてつ氏はXで暴言音声を直接公開し、「河合塾講師の授業中での『もりてつ死んだ方がいい発言』 これは訴えられるのかな?」と投稿。
冷静に法的可能性を問いかけつつ、後続投稿で「こういうパフォーマンスをする講師はまだ一定数いるのも知っています」「今の時代は不快に思う生徒も多いことを知っておいて下さい」と業界の実態を指摘した。
処分については「出講先校舎に教務から電話が来る→教務と面談で注意される(ちなみにクビにはなりません)」と明かし、予備校業界の甘い体質を暗に批判している。
YouTube Shortsでも音声をアップロードし、視聴者からの反応を集めている。
もりてつ氏は元河合塾講師(2021年まで在籍)として冷静に対応しつつ、被害者としての立場を明確に示した。
過去にも同講師から長年嫌がらせを受けていたことを明かしており、今回の公開は積年の決着とも取れる。
世間の強い批判と反応状況
ネット上では講師の発言に対し「教育者として最低」「生徒の前で死を望む言葉は異常」「ゾッとする」「子どもを預けられない」との声が殺到。
侮辱罪、名誉毀損罪、偽計業務妨害の可能性を指摘する法的意見が相次ぎ、「即刻訴えろ」「損害賠償請求できる」「講師の特定情報出せ」といった反応も見られる。
一部では講師の名前や所属が拡散され、SNSアカウントが非公開になる動きも確認された。
保護者層からは「予備校業界の闇」「昔ながらの毒舌講師文化の残骸」「人気商売で傲慢になった講師の末路」との分析が広がり、伝統予備校VS YouTuber講師の対立を象徴する出来事として議論が過熱。Xでは関連投稿が数万件を超え、大きな注目を集めている。
森田鉄也氏(もりてつ)の人気と経歴
森田鉄也氏、通称もりてつは1984年4月10日生まれ、千葉県出身。慶應義塾大学文学部英米文学専攻卒業後、東京大学大学院人文社会系研究科修士課程(認知言語学専攻)修了。代々木ゼミナールでの浪人時代に英語の面白さに目覚め、2009年に予備校講師デビューした。
TOEIC L&R 990点満点を120回以上達成、TOEIC S&W満点、英検1級、国連英検特A級、TOEFL iBT115点、IELTS8.0、Cambridge CPE、英語発音指導士など資格多数。
武田塾English Director・英語課課長を務め、豊洲校・国立校・高田馬場校・鷺沼校・東雲校のオーナー。
YouTube「Morite2 English Channel」は登録者約39-40万人、総再生数3億回超。
著書60冊以上で、大学受験・TOEIC・英検対策動画が受験生に絶大な支持を集めている。
元河合塾・東進ハイスクール講師としても実績豊富で2021年に河合塾を退職後、YouTuberとして本格活動を開始した。
予備校業界の体質と今後
この騒動は予備校講師の「人気商売」としての危険性を浮き彫りにした。
1990年代バブル期の余韻で「インテリヤクザ」と自称するほど横柄な文化が残る一方、近年は生徒・保護者のクレーム増加で健全化が進んでいる。
もりてつ氏自身がインタビューで「講師は落ちるのが耐えられない人が多く、お金と感謝で傲慢になる」と指摘していた通り、今回の講師は旧態依然とした体質の象徴となった。
河合塾は現時点で公式コメントを出していないが注意処分程度で終わる可能性が高いともりてつ氏が指摘。
教育現場の倫理向上、YouTuberとの共存、講師選定の重要性が今後問われるだろう。
受験生や保護者にとっては講師の人間性を重視するきっかけとなり、業界全体の透明化が進む可能性もある騒動だ。



