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エコテクソリューション株式会社

https://ecotechsolution.co.jp/index.html

〒103-0014 東京都中央区日本橋蛎殻町2-13-6 EDGE水天宮6F

03-6627-3222

画期的技術で水道料金を最大3割削減

サステナブルな取り組み ESGの取り組み
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エコテクソリューション Tさん
本取材は、エコテクソリューション 広報 Tさんにお話を聞いた。

深刻化する水不足問題やSDGsへの意識の高まりを受け、企業の間では、コスト削減と環境負荷低減を両立できる節水対策への関心が高まっている。

そうした中で、独自開発の節水装置「JET」を提供するエコテクソリューション株式会社は、累計34万個の取り付け実績を持ち、多くの企業から注目を集めている。

JETの製品イメージ写真
JET製品(提供:エコテクソリューション)

同社の「JET」は、独自のベンチュリー管の原理を利用することで、水圧や使用感を損なうことなく、水道使用量を最大30%削減できるという画期的な節水装置である。

ベンチュリー管とは、管の途中を狭くすることで流速を上げ、圧力を低下させる装置のことだ。

「JET」はこの原理を応用し、シャワーヘッドや蛇口に取り付けるだけで、水量を削減しても今までと変わらない使用感を維持し、節水効果を実現している。

この「JET」の節水効果は国際的にも認められており、6カ国で特許を取得している。

導入事例:ホテルや飲食店など、幅広い業界で採用

「JET」は、多くの水を必要とするホテルや飲食店、介護施設など、幅広い業界で導入が進んでいる。累計9200施設で導入されており、いずれも導入後、大幅な水道料金の削減に成功している。

エコテクソリューションの削減効果の表
一か月あたりの削減効果 提供:エコテクソリューション

具体的な導入事例として、あるホテルでは、従来のシャワーヘッドと比較して、1ヶ月あたり約30%の水道使用量を削減できたというデータもある。

これは、年間で数十万円から数百万円のコスト削減に相当する。

さらに、「JET」は水量を削減するだけでなく、お湯の使用量も抑えることができるため、水道料金だけでなく、燃料費の削減にも貢献できる点が評価されている。

エコテクソリューションのJETの節水削減効果の図
JET利用時の削減効果のイメージ

レンタル形式で導入しやすいビジネスモデル

JETのホテル導入事例の実績表
ホテル導入事例と売上高

「JET」は、初期費用を抑えたレンタル形式で提供されている点も、導入を促進する要因となっている。

企業は高額な設備投資をすることなく、「JET」を導入することができる。水道料金の削減により無理のない支払いが可能なレンタルサービスであるため、実質的な負担はほとんどないと言えるだろう。

また、エコテクソリューションは、代理店制度も設けており、販売網の拡大にも力を入れている。代理店を通じて「JET」を導入することで、よりきめ細やかなサポートを受けることも可能だ。

開発の背景:三富社長の想い

エコテクソリューション 三富俊和社長
三富俊和社長(提供:エコテクソリューション)

「JET」の開発の背景には、同社の三富俊和社長の「水問題の解決に貢献したい」という強い想いがある。

元々金属加工の技術者であった三富社長は、従来の節水コマが抱える「水圧が弱くなる」「使用感が悪い」といった問題点を克服したいという思いから、「JET」の開発に着手した。

そして、試行錯誤の末、ベンチュリー管の原理を応用することで、水圧や使用感を損なわずに節水できる「JET」を完成させた。

「JET」は、まさに三富社長の「水問題を解決したい」という情熱から生まれたイノベーションなのである。

今後の展望:さらなる事業拡大と社会貢献へ

エコテクソリューションは、SDGsへの関心の高まりを追い風に、さらなる事業拡大を目指している。特に、近年需要が高まっているのが、盗難防止機能付きのシャワーヘッド型「JET」だ。

この製品は、従来の「JET」の機能に加え、盗難防止機能を搭載することで、セキュリティ面も強化した製品となっている。

同社は、今後も「JET」を通じて、企業と社会の持続可能な発展に貢献していく方針だ。

水資源の有効利用は、地球規模で取り組むべき喫緊の課題である。エコテクソリューションは、「JET」を通じて、この課題解決に貢献していく。

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ライター:

株式会社Sacco 代表取締役。一般社団法人100年経営研究機構参与。一般社団法人SHOEHORN理事。週刊誌・月刊誌のライターを経て2015年Saccoを起業。社会的養護の自立を応援するヒーロー『くつべらマン』の2代目。 連載: 日経MJ『老舗リブランディング』、週刊エコノミスト 『SDGs最前線』、日本経済新聞電子版『長寿企業の研究』

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