大浴場での撮影動画が波紋、板野氏は「特別に撮影許可」と釈明

騒動の起点となったのは、板野氏が自身のSNSで公開した動画である。そこには、栃木県の高級ホテル「ザ・リッツ・カールトン日光」の大浴場とみられる空間で撮影された場面が含まれていた。本来であれば他者の入浴やプライバシーに配慮すべき浴場での撮影に対し、SNS上では「本当に撮っていい場所なのか」という戸惑いや批判の声が上がった。

これを受けて板野氏は「誤解を招くような表現となってしまい、申し訳ございません」と謝罪した。そのうえで、当該のシーンについては「ホテル側より特別に撮影許可をいただいた上で撮影している」とし、動画自体もリッツ・カールトン側の撮影協力を得たものだと説明した。正規の手続きを踏んだうえでの撮影だった、という主張である。

リッツ・カールトン日光が示した「新事実」　脱衣所での撮影は許可せず

事態が新たな局面を迎えたのは、施設側の説明が明らかになってからだ。週刊女性PRIMEによると、同誌が9月7日にホテルへ問い合わせたところ、翌8日に回答が届いたという。

その内容は、「撮影協力という形で館内での撮影の許可をしたことは事実」と認めつつ、脱衣所を含む撮影を控えるべき範囲について細かく伝えられていなかった、というものだった。案内が行き届かなかった点を詫びる一方、当該の撮影は大浴場の営業時間外に行われ、他の客が利用する状況ではなかったと強調。今後はいかなる事情があっても脱衣所での撮影が行われないよう運用を徹底するとした。

つまり施設側は、館内撮影そのものは許可したが、脱衣所のような撮影に適さない場所までは認めていない、という立場を取ったことになる。

「許可した側が手のひらを返した」　矛先は一転してホテルへ

ところがこの釈明は、ファンや第三者の納得を得るどころか、批判の矛先をホテル側へと向けさせる結果となった。SNS上では、複数の弁護士を含む論者が施設側の説明に疑問を呈している。

論点は明快だ。ホテルは撮影が「大浴場の営業時間外に行われた」と自ら認めている。営業時間外に浴場を貸し切りで使わせたということは、他の一般客とは異なる特別な便宜を板野氏に与えていたことにほかならない。そのうえで館内撮影を許可していたのなら、他の客がいない浴場での撮影まで認められていたと受け取るのが自然ではないか、というわけである。

ある弁護士は、テレビ番組で芸能人が浴場にタオルを巻いて入る場面が特別な許可のもとで成立している例を引き、板野氏の側に落ち度はないと指摘した。別の論者も、許可を出しておきながら炎上後に距離を置く姿勢を「詭弁」と断じている。自ら特別扱いをしておきながら、批判が高まった途端に利用者を切り捨てるかのような対応こそ問題だとする声が、急速に広がっている。

ステルスマーケティングの影と、問われる高級ホテルの危機対応

一方で、この騒動は別の論点もあぶり出した。板野氏が特別な料金を払わずに貸し切り撮影という便宜を受け、その動画を公開していたのだとすれば、実質的には宣伝、いわゆるステルスマーケティングにあたるのではないか、という指摘である。

もっとも、温泉地での貸し切り撮影がテレビ番組で当然のように流れてきた歴史を踏まえれば、これは板野氏個人というより、業界慣行そのものが抱える構造的な問題でもある。特定の一人だけを責めて済む話ではない。

より重い課題として残るのは、名門ブランドの危機管理のあり方だ。撮影に協力し、便宜を図ったのは施設側である。にもかかわらず、問題が表面化した後に「許可していない範囲があった」と線を引く釈明は、利用者との信頼関係を根底から損ないかねない。世界的に知られるホスピタリティの担い手であればこそ、対外的な説明の一貫性と誠実さが、これまで以上に問われている。

今回の一件が、一過性の炎上として消費されるのか。それとも、著名人の集客利用と情報発信をめぐる不透明な慣行を、業界全体が見直す契機となるのか。その行方を静かに見守りたい。