
マンジャロ騒動で謝罪したゆいぴすをめぐり、てんちむが意味深な投稿を公開。「虚言吐くわ誇張デカいわ」「権力を振りかざしている」といった発言が、元恋人である溝口勇児氏への批判ではないかと話題になっている。騒動の経緯とSNSの反応をまとめた。
マンジャロ騒動に“元恋人”が反応
マンジャロ騒動が波紋を広げる中、人気YouTuber・てんちむの意味深な投稿が注目を集めている。
発端となったのは、キャバ嬢・ゆいぴすによる謝罪動画の公開だった。
ゆいぴすは、糖尿病治療薬「マンジャロ」をめぐる一連の騒動について謝罪し、自身の判断が誤りだったと認めた上で、アンバサダー辞退やインフルエンサー活動の休止を発表した。
その直後、てんちむがInstagramのストーリーズに投稿した内容が、「元恋人である溝口勇児氏への苦言ではないか」と話題になっている。
「虚言吐くわ誇張デカいわでダルイ」意味深投稿が話題
てんちむはストーリーズで、
「権力や理不尽に抗うだのなんだの言ってるやつが1番権力振りかざしてるのも理不尽なのも笑える
トラブルしか起こさない奴はそいつに問題あるし
そうゆうやつって大体自己愛強すぎて虚言吐くわ誇張デカいわでダルイ」
と投稿した。
投稿内に具体的な名前は書かれていない。
しかしSNSでは、
「どう見ても溝口さんのことでは」
「タイミング的に意味深すぎる」
「元カノだからこそ知っていることがあるのかも」
といった声が相次いだ。
「理不尽」「権力」は溝口氏が頻繁に使う言葉だった
今回の憶測が広がった背景には、溝口氏が過去に繰り返し使ってきた言葉がある。
溝口氏は以前から、
「理不尽な権力に脅かされないよう圧倒的な力を身につけたい」
「不条理や理不尽、権力には戦う覚悟で向き合ってきた」
などと発信してきた。
そのため、てんちむが投稿した
「権力や理不尽に抗うだのなんだの言ってるやつ」
という一文が、溝口氏を連想させたようだ。
もちろん本人は名前を出しておらず、あくまでSNS上の推測に過ぎない。
しかし絶妙なタイミングだったこともあり、注目が集まる結果となった。
ゆいぴすを擁護するような投稿も
さらにてんちむは翌4日、ゆいぴすの謝罪投稿を引用し、
「広告塔のゆいぴすちゃんより責任とるべき人たちいると思うんですけど」
と投稿した。
この発言は大きな反響を呼び、
「確かに広告塔だけに責任を押し付けるのは違う」
「運営側の責任もあるはず」
「ゆいぴす一人が謝罪する構図に違和感があった」
などの声も見られた。
一方で、
「本人にも責任はある」
「誰か一人だけが悪い話ではない」
という意見もあり、議論は続いている。
マンジャロ騒動で浮上した「認識の相違」
今回の騒動で最も注目されているのは、ゆいぴすが謝罪文の中で明かした
「運営側との認識および対応方針の相違」
という部分だ。
ゆいぴすはマンジャロアンバサダーを辞退し、『LAST CALL』や関連イベントへの出演も辞退。
その一方で溝口氏は、
「責任は出資者の一人であるおれや運営サイドにある」
と謝罪している。
しかし、両者の間にあった「認識の相違」が何だったのかは、現在も明らかになっていない。
そのためSNSでは、認識の相違とは何だったのか、結局何があったのか、という声が増えている。
溝口氏を巡っては過去にも複数騒動が
今回の件が大きな注目を集める背景には、溝口氏を巡る過去の騒動もある。
2025年にはYouTube番組『NoBorder』で取り上げた安倍元首相銃撃事件に関する証言が虚偽だったとして謝罪。
2026年には暗号資産『SANAE TOKEN(サナエトークン)』を巡る騒動でも大きな議論を呼んだ。
そのため、「またトラブルか」と見る人もいれば、「事業を大きく動かしている以上、騒動が起きるのは当然」と擁護する声もある。
評価が分かれる人物だからこそ、一つひとつの発言が大きな話題になりやすいのだろう。
元恋人だからこそ意味深に見える投稿
てんちむと溝口氏は、かつて交際していたことで知られている。
2023年の破局時には、「良い未来に向かうための別れ」と語り、円満な関係を強調していた。
それだけに、今回のストーリーズ投稿は多くの人に驚きを与えた。
もちろん、てんちむが本当に溝口氏を指していたのかは不明だ。
しかしマンジャロ騒動の渦中というタイミング、そして過去の関係性を考えると、多くの人が関連付けて考えるのも無理はない。
問われるのは“誰が悪いか”ではなく構造の問題
今回の騒動を見ていると、誰が悪いのかという犯人探しに議論が集中しがちだ。
しかし本質はそこではないだろう。
医療用医薬品をSNSでどのように紹介するべきなのか。
インフルエンサーと医療サービスはどの距離感で関わるべきなのか。
そして問題が起きた時、誰がどこまで責任を負うべきなのか。
今回のマンジャロ騒動は、一人のインフルエンサーや一企業だけの問題ではなく、SNS時代の広告や情報発信のあり方そのものを問いかける出来事になっている。



