ヤマハ株式会社のSDGsへの取り組み

• ヤマハ株式会社 （Yamaha Corporation）
• 事業内容：楽器・AV機器・半導体・自動車関連部品の製造など
• 創業：1887年（明治20年）
• 従業員数：連結 20,021人（ほか、平均臨時雇用者数：8,644人）
• 参照公式サイト：https://www.yamaha.com/ja/

ヤマハグループの企業理念は「私たちは、音・音楽を原点に培った技術と感性で、新たな感動と豊かな文化を世界の人々とともに創りつづけます」。企業理念に基づいて社会の持続的発展への貢献と中長期的な企業価値の向上を図るため、以下に掲げる指針に沿って積極的にサステナビリティ活動を推進しています。

• ヤマハグループサステナビリティ方針
  • 社会・環境課題を見据えた製品・サービスを通じて新たな価値を創造することにより、社会の持続的発展に貢献します。
  • 世界の各地域に根差した事業展開や社会貢献活動を通じて、各地域の音・音楽文化の普及と振興、コミュニティの発展に貢献します。
  • 環境保護、生物多様性維持の意義を理解し、温室効果ガス排出削減など環境負荷の低減や有限である資源の効率的かつ循環的な利用、持続可能な木材調達を推進し、健全な地球環境維持に努めます。
  • 法令や社会規範を自ら順守することはもとより、取引先とも連携し、社会に対して責任ある調達活動に取り組むなど、バリューチェーン全体においても公正な事業活動を行います。
  • 全ての人々の尊厳が守られる社会の実現に向け、企業活動の人権への影響やリスクに適切に対応し、人権侵害の未然防止に努めます。
  • 新たな価値創出の源泉である人材の多様性を尊重し、人種、国籍、性別、年齢等を問わない人材の育成・活用により、一人一人が感性・創造性を十分に発揮できる風土づくりに努めます。

ヤマハ株式会社は、英国の慈善団体が管理するNGOである「CDP」の調査において「2021年度気候変動Aリスト企業」に選定されるなど、その取り組みは国際的にも評価が高いです。SDGsについては、各目標・ターゲットを意識した製品・サービスの開発や事業プロセスの改善に取り組んでいます。ここでは、最近の取り組み事例をピックアップして見ていきましょう。
※取り組み事例の中には、複数の目標にまたがる取り組みもありますが、代表的な目標を掲げて記載しています。

目標4「質の高い教育をみんなに」への取り組み

目標4「質の高い教育をみんなに」のゴール は「全ての人に包摂的かつ公正な質の高い教育を確保し、生涯学習の機会を促進する」です。

ヤマハでは、総合楽器メーカーとして、楽器を実際に演奏して学ぶ「器楽教育」のメリットを世界各地の音楽教育現場に広めてきました。

この試みは、国際的にも高い評価を得ており、2015年からは、新興国を中心に「スクールプロジェクト」を展開。楽器に触れる機会に恵まれなかった子どもたちにも演奏する楽しさを知ってもらえるよう支援するもので、6か国（マレーシア、インドネシア、ベトナム、インド、ブラジル、アラブ首長国連邦）累計71万人の子どもたちに器楽学習の機会を提供してきました。2021年6月からは、国際協力機構（JICA）との「中小企業・SDGsビジネス支援事業」における、「初等教育への日本型器楽教育導入案件化調査」（エジプト）により、公立学校「エジプト・日本学校（EJS）」にてリコーダーを使った器楽教育を開始しています。

また、ヤマハ音楽教室は、世界の40以上の国と地域で教室を展開。60年以上の60年以上の歴史で500万人の卒業生を生み出している、音楽教育のパイオニアです。2021年12月には、サウジアラビア王国に初の公認音楽教育施設ヤマハ音楽教室リヤド校を開校。4歳の子どもから大人の趣味層まで幅広いニーズに応える様々なプログラムを用意しました。過去50年間にわたり公共の場での音楽の演奏や再生が禁止されてきたサウジアラビアにおいて、音楽文化や教育の発展に寄与するものとして注目を集めています。

目標13「気候変動に具体的な対策を」への取り組み

目標13「気候変動に具体的な対策を」のゴールは「気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる」です。

ヤマハは、2030年度までにグループ内からの温室効果ガス（GHG）排出量Scope1+2を2017年度比で55％、サプライチェーンからの排出量を示すScope3を30%削減するという意欲的な目標を掲げています。製造工程や事業所での省エネを中心とした取り組みを進め、2021年4月より本社事業所での購入電力は100％再生可能エネルギーに切替え済みです。

企業活動においてもきめ細かい省エネを実践しており、製造工程の一例をあげると、弦打楽器を製造するヤマハミュージックマニュファクチュアリングでは、コンプレッサーの圧力の適正化、ブースの間仕切り、電力モニターの設置、事務所への通風を促す網戸の設置、設備の集約や合理的配置による省スペース化を進め、エネルギー効率を改善しています。
ヤマハは、原材料調達から生産・流通・使用・廃棄・リサイクルに至る製品・サービスのライフサイクル全体を通じてGHG排出量の削減に努めていることから、気候変動などの環境分野の課題に取り組む国際的な非営利団体CDPが行っている「気候変動Aリスト企業」に選定されています。2022年2月には、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」にも選定されました。この選定は、世界の約23,000社の企業を対象として、調査・評価を行い、選ばれたのは518社（うち国内105社）のみであり、ネットゼロへの移行において重要な役割を果たすと見られた企業が評価されています。

目標15「陸の豊かさも守ろう」への取り組み

目標15「陸の豊かさも守ろう」のゴールは「陸域生態系の保護、回復、持続可能な利用の推進、持続可能な森林の経営、砂漠化への対処、並びに土地の劣化の阻止・回復及び生物多様性の損失を阻止する」です。

ピアノやギターなど、ヤマハの楽器には多くの木材が使われています。ヤマハでは、将来にわたり社会と自然とのより良い共生に貢献できるよう、商品に使用するすべての木材について、供給源が明らかで、合法に伐採・取引された木材であることや、生態系を破壊する伐採、保護価値の高い森林の伐採に由来する木材は調達しないことなどを「ヤマハグループ木材調達方針」として定め、植林材やリサイクル材を利用した、資源利用効率の高い木質材料の調達を推進し、持続可能な木材を調達しています。

SDGsの目標4「質の高い教育をみんなに」への取組事例～cokiの記事より

coki では、サステナビリティについて考え、実際に取り組んでいる様々な団体・企業への取材を行っています。今回は SDGsの目標4「質の高い教育をみんなに」 について中高生向け教育事業とオンライン配信事業取り組むキュリー株式会社と株式会社BYDの記事をピックアップしました。ぜひご覧ください。

教育業界の先輩であり、お互いの壁打ち相手として相談し合える存在 キュリー株式会社から見た株式会社BYD

「BYDさんは、お互いを刺激し合える壁打ち相手」と語るキュリー株式会社代表取締役CEO 王昌宇さん。中高生向け教育事業とオンライン配信事業で、BYDと新たな教育の在り方を追求する両社。今回は、同社CEOの王さんに、株式会社BYDおよび代表取締役 井上創太さんはどのような存在なのか伺いしました。

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