漫画が105万円の高額出品でも完売の謎メルカリに出現した”何でも105万円”の闇市を追う

SNSを凍りつかせた一枚のスクリーンショット

9月8日午後6時半。X（旧Twitter）に投稿された一枚のスクリーンショットが、瞬く間に2万4千の「いいね」を集めた。

「メルカリでのマネロンの闇を教えてもらって恐怖してる。なんじゃこりゃ…」

添えられた画像に写っていたのは、フリマアプリ大手・メルカリの商品一覧だった。「魯迅選集改訂版全13巻セット」「とらドラ！コミック版 1-8巻セット」「宇宙兄弟コミック1-31巻セット」「ソニー DVDポータブルリモコン」「折りたたみ式ヘッドホン」――。並んでいるのは、どこの家庭にもありそうな古本と家電の類である。

異様なのは、その値札だ。

すべて、105万円。

中古のリモコンが105万円。ビジネスフォンが105万円。2018年発行の月刊誌1冊が105万円。そして何より背筋を寒くさせるのは、その多くに赤い「SOLD」の帯が誇らしげに貼られていることだった。

つまり、売れているのである。

なぜ「105万円」なのか絶妙すぎる価格設定

まず誰もが抱く疑問は、この不可解な数字だろう。100万円でも110万円でもなく、なぜ105万円なのか。

「この価格設定は、素人の思いつきではありません」

そう指摘するのは、資金決済に詳しい金融関係者だ。

「注目すべきは贈与税の基礎控除、年間110万円というラインです。110万円を超える贈与を受けると申告義務が生じ、税務署の目に留まりやすくなる。105万円という数字は、その一歩手前に置かれている。さらにメルカリの販売手数料10%を差し引くと、出品者の手取りは94万5千円。仮に『資金の受け渡し』が目的だとすれば、100万円弱を一度に、しかも”商取引の体裁”で動かせる計算になります」

もう一つの見方が、税法上の「生活用動産」の扱いだ。自分が使っていた家具や衣類、書籍などの日用品を売った利益は、原則として非課税とされている。

「汚れた金を『不用品を売って得た、税務上まっさらな収入』に化けさせる――そういう筋書きを疑う声がSNS上で相次いだのは、この非課税ルールの存在があるからです。もちろん、実態が商行為や資金移動であれば話は別で、課税や犯罪収益移転防止の網がかかり得る。しかし、外形上は『古本が高く売れただけ』に見えてしまう」（同前）

漫画のセットが105万円で売れること自体は、法律のどこにも触れない。値段は売り手と買い手が合意すれば成立する。その「建前」の隙間に、この奇妙な市場は根を張っているように見える。

誰が売り、誰が買うのか想定される三つのシナリオ

では実際、105万円のリモコンを買っているのは何者なのか。取材を進めると、ネット上の詐欺・不正決済事情に通じた関係者から、想定されるシナリオがいくつか浮かび上がってきた。

第一のシナリオは、単純な「送金」の偽装である。

「AさんがBさんに100万円を渡したい。しかし銀行送金は記録が残り、理由も問われかねない。そこでBが適当な古本を105万円で出品し、Aが購入する。外から見えるのは『中古品の売買』だけ。振り込め詐欺の被害金の回収役への分配、闇バイトの報酬支払い、反社会的勢力への上納――用途はいくらでも想像できます」

第二のシナリオは、不正入手されたクレジットカードの現金化だ。

「フィッシングやスキミングで盗んだカード情報は、そのままでは”数字の列”にすぎません。しかし、その情報で自分（あるいは仲間）の出品物を買えば、カードの与信枠が売上金という現金に変わる。SNS上でも『スキャニングしたクレジットカードの現金化ではないか』と指摘する投稿が拡散しました。投げ銭サイトを使った資金洗浄と同じ構図だ、という声もあります」

第三のシナリオは、より古典的な資金洗浄（マネーロンダリング）である。

犯罪で得た現金を、フリマの売上として口座に戻す。「不用品がたまたま高値で売れた」という説明を用意した上で、だ。

「かつてメルカリでは現金そのものや、チャージ済みのプリペイドカードが額面以上で出品され、社会問題になった経緯があります。運営が規制すれば、手口は姿を変えて生き残る。現金がダメなら古本を”現金の器”にすればいい。イタチごっこの最新形態が、この105万円市場だという見方です」（同前）

念のため付言すれば、個々の出品が実際にこれらの手口に該当するのか、現時点で捜査当局や税務当局の判断が示されたわけではない。中には物好きな富豪の”爆買い”が混じっている可能性も、理屈の上ではゼロではない。だが、ジャンルも状態もバラバラの品が、判で押したように105万円で並び、次々とSOLDになっていく光景を「偶然」で説明するのは、あまりに苦しい。

「全部SOLDなのが怖い」放置され続ける理由

今回の騒動でユーザーたちが最も不気味がったのは、出品の存在そのものより、「売れている」という事実だった。

「出品するだけならええやんと思ったら全部SOLDなの怖っ」「令和の闇市の日常」「AIで即検知できるはずなのに、どこが頑張ってるんですかねぇ」

まとめサイトのコメント欄には、恐怖と呆れの入り混じった声が並ぶ。中でも運営への矛先は鋭い。

「メルカリは売れれば10%の手数料が入る。105万円の取引が成立するたびに10万円強が転がり込む計算です。『場を提供しているだけ』という建前で逃げられる以上、積極的に潰すインセンティブが働きにくいのではないか――そう勘繰る声が出るのは当然でしょう」（前出・金融関係者）

もっとも、これはあくまでSNS上の疑念であり、メルカリが意図的に見逃していると断定できる根拠はない。同社はこれまでも現金出品の禁止や不正検知システムの導入など、規約と監視体制の強化を重ねてきた。だが、ユーザーの目にすら「明らかに異常」と映る105万円の均一相場が、堂々と取引履歴に残り続けている現実は重い。検知が追いついていないのか、優先順位が低いのか。プラットフォームの説明責任が問われる局面である。

「ちゃんと税務調査は入ってんのかな？　もう不用品を売るレベルじゃなくて完全な商いだよね」――マイナンバーカードとの紐付けで金の流れを透明化すべきだ、という提案までSNSでは飛び出した。

実は制度の網は、静かに狭まりつつある。デジタルプラットフォーム上の高額・反復的な取引については、取引情報を当局が把握する仕組みの整備が国際的にも進んでおり、「フリマだから足がつかない」という時代は終わりに近づいている。それでもなお105万円市場が消えないのは、摘発コストと利益を天秤にかけた”確信犯”が動いているからではないか――関係者はそう見立てる。