
名古屋市の無職・宇治和彦容疑者(65)と、大阪市北区曽根崎の歯科医師・白井喜宏容疑者(60)が、児童ポルノ禁止法違反などの容疑で逮捕された。報道各局によれば、白井容疑者は曽根崎にある「白井歯科」に勤務していたが、Googleマップでは臨時休業となっている。
捜査関係者によると、2人はラオスやミャンマーで18歳未満の少女を買春し、その様子を撮影していた疑いがある。自宅からは「12歳」「13歳」と年齢を記した下着や、隠しカメラが押収された。白井容疑者の所持品からは約1万点の画像データが確認され、氷山の一角に過ぎないとみられている。
「指南書」を手に歩いた“買春ルート”
押収されたのは、売春施設の場所や料金が書かれた「指南書」。インターネットで入手し、それを頼りに現地を物色していたとされる。まるで観光ガイドブックのように使われていたその冊子は、現代版の「買春ツーリズム」の象徴だ。
警察関係者は「完全に計画的であり、弁解の余地はない」と語る。容疑者らは「18歳未満とは知らなかった」と供述しているが、年齢を明記した下着のメモがその言い訳を打ち砕いている。
かつての“武勇伝”と今の現実
ひと昔前、日本の団塊世代の男たちはタイやフィリピンへの「買春ツアー」を武勇伝のように語っていた。居酒屋の席で「バンコクの夜は最高だ」「フィリピンの娘は安い」「女の子10人ぐらい対1で楽しんだ」などと得意げに話すことが、まかり通っていた時代があったのだ。
しかし、時代は変わった。SNSが普及し、行為は「国辱」として瞬時に世界へ拡散される。今や“オヤジの勲章”どころか、“日本の恥部”として国際社会の俎上に載る時代となった。
国際社会の批判と「日本の恥」
ラオスやミャンマーの児童買春は、国際社会からも厳しい批判を浴びている。特に欧米メディアは「日本人は最大の買春客」と報じ、韓国やフィリピンのNGOも「日本人は外面は紳士だが、部屋に入ると豹変する」と指摘する。
インターポールは国境をまたいだ性的搾取犯罪の摘発を強化しており、日本も“加害国”としての視線にさらされている。
患者と向き合うべき医師が
「援助のつもりだった」と供述する2人だが、それは援助ではなく搾取だ。少女の未来を金で奪い、恥を国際的に輸出しているにすぎない。
白井容疑者は医師である。人の命や歯を治すはずの職業の人間が、異国の少女を買い、下着に年齢を書き込んで蒐集する――その落差はあまりに醜悪だ。
もう「海外での買春武勇伝」を語る時代ではない。お医者さんには、少女ではなく、患者の口腔と真摯に向き合ってもらいたい。国の恥を広げるのではなく。