タレント中居正広氏に関する報道を受け、テレビ各局は対応に追われている。所属事務所のみならず、番組スポンサー、広告代理店、そしてテレビ局自体にも経済的な損失が発生する可能性があり、今後の動向に注目が集まっている。
また、相次ぐ番組休止でも報道しないテレビ局のスタンスに視聴者の失望が広がっている。
番組休止・差し替え相次ぐ
中居氏がMCを務めるフジテレビ系「だれかtoなかい」は1月12日の放送から当面の間、休止となることが発表された。当初、新MCとして岡田准一氏を迎える予定だったが、実現には至らなかったようだ。
他局も対応に追われ、日本テレビ系「ザ!世界仰天ニュース 4時間SP」は中居氏の出演シーンを全カット。TBS系「中居正広の金曜日のスマイルたちへ 新春SP」やテレビ朝日系「中居正広の土曜日な会」も差し替えとなった。また、番組に留まらず、ソフトバンクやタイミーといったCMも非公開となり、おそらくこのまま契約解除が濃厚だ。
テレビ局の対応に批判の声
一連の報道を受け、視聴者からはテレビ局の対応に批判の声が上がっている。SNS上では、「事実関係を明らかにすべき」「沈黙は不誠実」といった意見や、過去の番組内容との矛盾点を指摘する声もみられる。中には、テレビ局全体への不信感を募らせる意見も出ている。
今回の件は、単なる芸能ニュースではなく、企業のコンプライアンスや情報開示のあり方に関わる問題として、社会的な関心を集めている。
企業イメージへの影響は?
企業にとって、広告塔となるタレントの不祥事は、企業イメージの低下に直結するリスクをはらんでいる。今回の件も、各番組のスポンサー企業は対応を迫られている。広告出稿の停止や見直し、今後の契約に関する検討など、迅速な対応が必要となる。また、タレントの選定基準やリスク管理体制の見直しも急務となるだろう。
コンプライアンス強化と情報開示の重要性
今回の件は、企業にとってコンプライアンスの重要性を改めて認識させる契機となるだろう。不祥事発生時の対応マニュアルの整備や、従業員へのコンプライアンス教育の徹底は不可欠だ。また、適切な情報開示も重要となる。隠蔽体質は更なる不信感を招き、企業イメージの失墜は免れない。迅速かつ正確な情報開示によって、ステークホルダーとの信頼関係を維持することが重要となる。
何より、ジャニーズ問題が起きた際には、各局とも自らの報道姿勢を反省するそぶりを見せていたのだから、今回の中居氏とフジテレビのトラブルはせっかく挽回のチャンスなハズなのに、どこも報道しないという姿勢に、結局何も変わらないテレビ局の在り様が見て取れ、多くの視聴者の失望を加速しているようだが、これでいいのだろうか。