トラブル発生から示談金支払いまで、そして1年間の沈黙

複数のメディアの報道によると、当初3人で予定されていた会食にフジテレビ幹部がドタキャンし、中居氏と女性アナウンサーと噂されている相手の2人で食事をすることになったという。その場で何らかのトラブルが発生し、女性はPTSDを発症、後にフジテレビを退社した。

女性は『フライデー』のインタビューで、「PTSDを発症したのは昨年6月、生命の危機を感じる衝撃的な出来事が生じたことが発端だった」と語り、11月11日にはインスタグラムで心的外傷後ストレス障害の診断書を公開。「未だに仮病だとか、病院行ってないとか、PTSDはそんなにすぐ治らない、外出なんてできるわけない」といった心ない声に反論した。

また、『ENCOUNT』のインタビューでは、「会社も関係するトラブルがあった。PTSDになってからは、特定の食べ物とかを見るとそのトラウマを思い出していた。それで朝から晩まで働いていた。闘病中は、真剣に『死』を意識した」と当時の壮絶な状況を明かしている。さらに、今年の4月には会社の産業医を通じて、退職の意思を示していたことも明らかにした。

中居氏は代理人を通じて示談金を支払うことで、事態の収拾を図ったとみられる。中居氏の代理人はトラブル発生を認めているものの、暴力行為については否定している。問題なのは、トラブル発生から1年以上もの間、この件が公になるまで何の対応もなされていなかったように見える点だ。なぜこのような事態を放置していたのか、フジテレビ側の説明責任が問われている。

沈黙を貫くフジテレビ、そしてサステナビリティへの疑問

一方、フジテレビは一連の騒動に関して「回答を控えさせていただきます」との姿勢を崩していない。女性アナウンサーの退社理由についても「本人の意思を尊重した」と説明するのみで、詳細な経緯については明らかにしていない。この対応には、隠蔽体質を指摘する声も上がっている。

フジテレビは社としてサステナビリティを掲げ、人権尊重への意識向上やハラスメントを許さない職場づくりを謳ってきた。

港浩一社長はコーポレートサイトのサステナビリティ欄のメッセージの中で、「社員・スタッフの人材育成やハラスメントを許さない職場づくりなどを通じて、ひとりひとりが存分に能力を発揮できる、働きやすい環境づくりにも努めています」と述べている。

また、同社の任意開示データブックである「SDGsアクションリポート2024」には社会性のあるさまざまな取り組みが開示されている。

しかし、今回の事件の経過を見るに、力を持つ幹部社員が女性社員を抑え込もうと画策するような社風があり、そしてそれが会社として許されることを見るに、港社長の発した「ハラスメントを許さない職場づくり」というのは言葉だけのもののように思える。

何より、会社が問題への対処を社員の人権を尊重する形で実施してきたのかが、後の女性の発言を見るに怪しい。本来最も大切であるはずの社員というステークホルダーの尊重ができていないのではないか、という疑問が生じる。フジ・メディア・ホールディングスグループは2023年11月に「グループ人権方針」を策定し、「人権を尊重した事業活動に取り組んでまいります」と宣言しているが、今回のトラブルとそれに対するフジテレビの対応は、これらの理念と矛盾するようにも見える。

大物タレント相次ぐ女性問題、そして今後の展開は

くしくも、中居氏の騒動が報じられたのと同じ日に、ダウンタウンの松本人志氏が知人女性とのトラブルについてYahoo!ニュースでコメントを発表した。人気絶頂の2人が、立て続けに女性問題でミソをつけるという皮肉な結果となっている。

中居氏側は示談金支払いで事態の解決を図ったものの、フジテレビの対応次第では騒動が再燃する可能性も否定できない。というより、メディア業界の人間曰く、本問題でフジテレビに激震が走るとも言われている。今後、フジテレビがどのように説明責任を果たしていくのか、注目が集まっている。

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