ナポリの窯が4月30日に公式声明

宅配ピザチェーン「ナポリの窯」は4月30日、「弊社役員の発言および第三者による投稿に関するお知らせとお願い」と題する声明を公式サイトに掲載した。取締役の前田圭太氏の動画プラットフォーム上での発言に関連し、SNSなどで多くの意見が寄せられていると説明している。前田圭太氏はYouTuberのヒカルの本名である。

声明では、発言の断片的な引用や、事実と異なる解釈に基づく情報の拡散があると指摘。事実に基づかない誹謗中傷、名誉毀損にあたる投稿、虚偽情報の拡散などについて、弁護士らと連携し、刑事・民事の両面から法的手段を行使する方針を示した。

「ナポリの窯ユニオン」を外部団体と明記

今回の声明で最も大きな論点となったのは、「ナポリの窯ユニオン」を称する団体への言及である。ナポリの窯は、同団体のウェブサイトなどに、自社の公式見解であるかのような記述があると指摘したうえで、それらは同社が公表したものではないと明記した。

同社は同団体を「外部団体」と表現し、背後関係と行為者の特定に向けた調査を進めているとも説明した。さらに、刑事告訴や民事訴訟を含む法的措置をグループとして実行するとしている。4月30日時点で、「ナポリの窯ユニオン」を称する団体について、同社社員らの在籍は確認できていないという。

発端はヒカルのタモリ発言

騒動の発端は、ヒカルが4月20日に公開した動画での発言だった。ヒカルは動画内でタレントのタモリについて「全く面白くない」などと語り、その発言がSNSで拡散。動画で共演したキングコングの梶原雄太氏の発言もあわせて話題となり、批判や反応が相次いだ。

その後、労働者向け発信プラットフォーム「ミンナのユニオン」内にある「ナポリの窯ユニオン」名義のページが、4月22日付で「誹謗中傷に関するお詫び」と題した文章を掲載した。同ページは、ヒカル（前田圭太氏）によるタモリへの発言について「不適切かつ配慮を欠いた発言」と記載。さらに、タモリ本人や関係者、顧客、ファンに向けて謝罪する文章を載せた。

同ページは、ナポリの窯の創業者とタモリ側との関係にも触れている。神奈川県横浜市で開かれた「タモリカップ」への協賛や、共同での商品開発・販売をおこなってきたとも記載し、過去の関連リリースへのリンクを示した。

4月25日には別文書も掲載

「ミンナのユニオン」内の「ナポリの窯ユニオン」名義ページは、4月25日にも「一部SNS上の誹謗中傷について」とする文章を掲載した。そこでは、ヒカルの立場について、株式会社いちごホールディングスの取締役と説明し、ナポリの窯を運営する株式会社ストロベリーコーンズや、親会社とする株式会社いちごホールディングスの組織体制にも言及した。

一方で、ナポリの窯は4月30日の公式声明で、同団体の発信を自社の公式見解ではないと否定した。ユニオン名義のページが謝罪や組織体制への言及を重ねたあと、運営会社側が外部団体との線引きを明確にした構図である。

ヒカルの取締役就任は2025年11月に発表

ヒカルとナポリの窯の関係は、2025年11月の発表にさかのぼる。株式会社ストロベリーコーンズの発表によると、宅配ピザチェーン「ナポリの窯」を運営する株式会社ストロベリーコーンズと、親会社の株式会社いちごホールディングスは、ヒカルと株式会社サムライパートナーズ代表取締役CEOの入江巨之氏が、株式会社いちごホールディングスの取締役に就任したと公表した。

この就任は、2025年11月16日に公開したYouTube動画内で発表された。両氏は、新商品の共同開発、既存ラインナップの見直し、若手スタッフの意見を経営に反映する体制づくり、店舗運営の改善、デジタルマーケティングへの転換などに関わる方針だった。

ナポリの窯公式サイトのトップページには「ヒカルプロデュース」のペヤングピザも掲載されており、ヒカルの存在は商品展開にも結びついている。

4月24日にもSNS投稿への対応を発表

ナポリの窯は4月24日にも、SNS投稿に関する別の声明を出している。同社は、SNS上で「内部告発」と称し、商品企画担当者になりすました事実無根の投稿が拡散していると説明した。あわせて、投稿者や悪質な拡散者に対する発信者情報開示請求、刑事・民事両面での法的措置の準備を始めたと明らかにした。

4月30日の声明は、ヒカルの発言そのものへの反応にとどまらない。ナポリの窯の名称を使う外部発信、企業の公式見解と誤認される情報、SNS上で拡散する投稿への対応を同時に扱っている。動画上の発言から始まった騒動は、企業ブランドと外部発信の境界をめぐる側面を深めている。