卒業祝いの赤飯、震災15年目の3月11日に2100食廃棄いわき市教育委員会の判断に批判殺到

毎日新聞が報じた福島県いわき市の市立中学校での出来事で、3月11日、卒業生向けの給食として赤飯が用意されたが、東日本大震災発生日からちょうど15年が経過したこの日と重なったため、当日になって提供が取りやめられた。

調理済みの約2100食が全量廃棄され、生徒たちには学校で備蓄していた非常用の缶詰パンが急遽配られた。この対応に対し、SNSやまとめサイトを中心に「食べ物を粗末にした」「子供たちの楽しみを奪う判断がおかしい」といった強い批判が相次いでいる。

廃棄の経緯：1件の電話が引き金、当日急遽廃棄へ

いわき市の市立中学校では、毎年卒業生の最後の給食として赤飯を提供する慣習があった。今年は卒業式が3月13日（木曜日）だったため、3月11日（火曜日）に赤飯が予定されていた。

市内7カ所ある学校給食共同調理場のうち1カ所で調理され、5つの中学校に配食される計画だった。3月11日午前中、学校に1件の電話が入った。「震災のあった日に赤飯はおかしい」という指摘内容だ。

この電話を学校側が市教育委員会に報告。教育委員会はこれを受けて、当日になって赤飯の提供を中止し、調理済みの約2100食を廃棄する判断を下した。代替として、生徒には学校備蓄の非常用缶詰パンを提供して対応した。

市教育委員会の担当者は取材に対し、次のように説明している。「毎日すべての献立を事前に把握するのは困難で、報告で初めて気づいた。賛否いろいろな意見がある問題とわかっていたが、甚大な被害があり、市が追悼式を行う日でもあったので総合的に判断した。卒業生には申し訳ない」。

各学校の1ヶ月分の献立は前月末までに決定され、保護者にも通知されていたが、教育委員会側での事前チェックが不十分だったことが明らかになった。いわき市は東日本大震災で津波被害が特に大きく、市内で約470人が亡くなっている。3月11日は市が公式に追悼式を実施する日でもあり、被災地の文脈を強く意識した判断だったとされる。

ネット上の反応：廃棄批判が主流、食料無駄遣いと弱腰対応に怒りの声

ニュースが報じられると、X（旧Twitter）、Instagramやまとめサイトなどで反応が爆発的に広がった。

全体として批判寄りの意見が優勢で、炎上展開となっている。主な批判のポイントは次の通り。

「電話1件で2100食を廃棄するのは極端すぎる」「SDGsを掲げる時代に大量の食料を捨てるのか」「卒業という人生の大切な節目を祝うのは自然なのに、一部のクレームに過剰反応しすぎ」「震災から15年経ち、復興の象徴としてむしろ祝うべき」「非常用缶詰パンに変わった生徒たちの失望を思うと残念」など、廃棄判断への不満が噴出している。

特に「教育委員会の弱腰」「クレーマーの言いなり」「食料を粗末にするのはもったいない」という表現が頻出。生産者の労力や米価の高騰を指摘する声も多く、「作ってくれた人たちの気持ちを考えろ」という投稿が目立つ。一方で、「被災地の心情を考えると仕方ない」「追悼の日に祝い事の赤飯は不適切」という擁護意見も散見されるが少数にとどまっている。

学校や教育委員会には事件後、賛否両論の意見が数件ずつ寄せられたものの、ネットでは廃棄を「理不尽」「もったいない」とする声が圧倒的だ。

背景と他地域の対応：被災地特有のセンシティビティと過去事例

東日本大震災から15年。いわき市は津波で甚大な被害を受け、追悼の重みが今も地域に根強く残る。

3月11日は全国的に防災・追悼の日として位置づけられ、多くの学校で防災給食（非常食中心）を実施している。赤飯は古くから祝い事の象徴として使われてきたが、現代では「お祝い」のイメージが強く、被災地では不適切と見なされるケースがある。

過去にも類似事例が存在する。2021年の神奈川県横浜市では公立小中学校で卒業・進級祝いの赤飯を予定したが、学校関係者や保護者から「不謹慎」「不適切」との意見が殺到し、他の献立に差し替えた。2016年の埼玉県吉川市でも同様の問題が発生し、変更対応となった。これらは被災地外だが、全国的な「追悼 vs 祝い」のセンシティビティを示している。

一方、他の被災地（岩手県・宮城県など）では、3月11日に地元食材を使った復興メニューを提供する学校が多く、赤飯廃棄のような大規模対応は報じられていない。むしろ「食べて応援」の姿勢で、三陸わかめや南三陸産サケなどを取り入れた給食が主流だ。福島県内でも鏡石町などで復興シンボルの田んぼアート米を使ったメニューが実施されており、前向きな取り組みが目立つ。