「セクハラ要求の相手は男性だった」 暴かれた“禁断の構図”

SNSや一部週刊誌系メディアの情報によれば、国分氏はバラエティ番組『ザ！鉄腕！DASH!!』の現場スタッフに対して、卑猥な動画をLINEで送りつけたり、「裸の写真を送れ」「両足を開いて陰茎を見せろ」といった要求を繰り返していたとされる。

この証言だけでも衝撃的だが、問題はその“相手”である。証言によれば、被害者は筋骨隆々の男性AD。しかも、番組内でも顔出ししていたことのあるスタッフとの噂もSNSではあがっているのだ。

つまり今回の件は、一般的な「男性から女性へのセクハラ」ではなく、「男性から男性への性的ハラスメント」、セクシャルハラスメント疑惑なのだ。

既婚者である国分氏は、世間では「家庭思いの好感度タレント」として知られていた。その彼が、同性の部下に対して卑猥な要求を行っていたとすれば、イメージ崩壊は免れない。さらには、aiko似の元TBS社員と結婚していただけに、両刀の二重生活を送っていたのではという疑念も一層現実味を帯びてくる。

テレビ業界関係者の一人は、こう語る。

「同性間のハラスメントは、報じ方を誤ればLGBTQ差別とも受け取られかねない。そのため、マスコミ各社は極度に慎重になりやすい。今回も、セクハラというより“セクシュアリティそのもの”がセンシティブすぎて、日テレは封じたのでは」

この口を閉じる姿勢が、日テレの「説明ゼロ会見」の根本にあるのではないかという見方が急浮上している。

セクシャルな力関係 ミニジャニーの構図

しかし、こうなってくるとジャニー喜多川のやってきた性加害のおぞましさに再びスコープが当たる。「ジャニー喜多川の被害者だった世代が、今度は“ミニジャニー”になって、同じ犯罪行為を繰り返している」との指摘だ。国分氏はおぞましいモンスターがまだ現役バリバリだったころに可愛がられただろう世代である。構造的な“権力と沈黙の圧”の中で、何が引き継がれ、何が再生産されてしまったのか。

SNSでは、「農業やってただけに“茎の成長”が気になったのか？」という皮肉すら飛び交っているが、信頼の崩壊がもたらす社会的インパクトは、もはやジョークでは済まされない。

「旧ジャニーズ問題の根深さは、ただの性被害だけではなく、「沈黙する文化」が延々と続いてきたこと。国分氏の件も、それに近い力学があった可能性がある。番組の看板タレントから卑猥なLINEが来ても、制作側は拒否しづらい。沈黙が強制される環境に、加害は浸透する」（放送作家・匿名）

今回、被害者とされるスタッフは既に自死しているともSNSでは噂されている。日テレ関係者に話を聞いても、「それはさすがにない」と否定しているので、真贋は定かではない。ただ、日テレの記者会見が憶測を呼ぶものだっただけに、色々な情報が錯そうしており、かえって噂を呼ぶ悪手となったと見る向きもある。

実際に、このセクハラ行為以外にもパワハラ疑惑や男性スタッフへのいじめ行為など、さまざまな情報が飛び交っている。まさに、人の口に戸は立てられぬ、である。

“アウティング配慮”という免罪符 日テレは何をはき違えたのか

実際に、国分太一氏の件に関して、日本テレビは「プライバシー保護」を強調し、加害の具体性には一切触れなかった。その背景には、被害者が男性だったというセンシティブな構図に対する、過剰な配慮があった可能性があることはここまでの流れを見るに明白だ。

いわば、「国分氏が同性に対してセクシャルな言動をとった」こと自体が報じられることで、彼の性的指向が暗に明らかになってしまうことへの報道回避だったのだろう。

たしかに、LGBTQの人々へのアウティング（意図せぬ性的指向の暴露）は、国際的にも深刻な人権侵害として問題視されており、報道のあり方には慎重な配慮が必要だ。

しかし、それはあくまで“個人の尊厳を守るための原則”であり、公的な立場にある者が犯罪的またはモラルに反する行為を行った場合にまで、すべてを報道から除外する免罪符ではない。

国分氏の行為が事実であれば、それは“セクシュアリティの問題”ではなく、ストレートであっても十分に問題視されるレベルの完全なセクシャルハラスメントである。性的指向に関わらず、同じ尺度で判断され、報じられるのが社会的倫理の基本であるはずだ。

もし「彼がゲイであることを明かしたくない」という理由で、番組スタッフへの性的な要求やパワーハラスメントまがいの行為を公にせず、黙って活動を終わらせることが許されるなら、それは“報道機関による逆差別”にほかならない。

「アウティングが嫌なら、そもそも不適切な行為をしなければよい」。この原則は、LGBTQであろうとストレートであろうと、すべての人に等しくあてはまる倫理感である。

それをあたかも腫れ物のように扱い、触れてはならない領域として隠し通した今回の日テレの姿勢は、メディアが本来果たすべき「公平な監視機能」を自ら放棄しているに等しい。ゲイであろうとなんであろうと、公共の電波に立つ者は、日本社会で息をしている一人の大人として、通常の倫理と責任が宛がわれて当然である。

その基本を見失ったままでは、LGBTQへの真の理解も、メディアの信頼も、決して育まれることはない。

媒体全削除の異常事態、国分氏は24時間で“消された”

国分氏は、活動休止前にはテレビ・ラジオ計6本のレギュラー番組、さらに4本のCMに出演していた。

しかし発表直後、テレビ東京『男子ごはん』は「出演見合わせ」を表明し、今週の放送を急遽中止。『テレ東音楽祭2025～夏～』でもメイン司会を務める予定だったが、「出演しない」と明言され、代役探しが始まっている。

さらにBS10『THE CRAFTSMEN』、JFN『Radio Box』、毎日放送『TOKIOテラス』も放送休止に追い込まれた。CMも打撃を受けた。

• 「ジャパネットたかた」はCM放映を即時差し止め
• 「フマキラー」は29年間続いた起用を事実上終了し、公式サイトから全画像・動画を削除
• 「丸亀製麺」は「詳細確認中」としたまま沈黙

かつて2014〜2019年にかけて“年間テレビ出演本数No.1”を6連覇した男は、発表からわずか1日で完全に“メディア抹消”された。

「禊なきフェードアウト」に許しは訪れない

今回、国分氏は記者会見も開かず、自らの口で何があったのかを語ることなく姿を消した。近年の不祥事対応ではよくある流れではあるが、こうした“フェードアウト型謝罪”には禊の効力がない。

たとえば、2018年に強制わいせつ容疑で問題となったTOKIO元メンバーの山口達也氏は、当時自ら記者会見を開き、涙ながらに謝罪した。現在は講演活動などで社会復帰しつつあり、誠意ある説明の姿勢が結果的に“復活への道”を開いた例となっている。

国分氏も将来的に復帰を考えるならば、結局「何をしたのか」は避けて通れない。もし今のまま沈黙を貫けば、彼は“表舞台には戻れない人”として、YouTubeや一部ファンコミュニティでしか活動できない立場に陥るだろう。

実際、性加害疑惑でテレビ復帰がかなわなくなったダウンタウンの松本人志氏も、いまや自らの世界に閉じこもるように“限定メディア活動”にとどまると言われている。

日テレは果たして、本当に国分氏を守ったのだろうか？　それとも、未来の道を閉ざしただけだったのか──。

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