せいじさんは、スタッフから「万博に行く予定はあるか？」と問われると、「ない！」と即答。その理由として「ダダすべりやろ。当日券が出るくらい人気ないっていうな。ありえへんやんか」と述べ、万博への関心の低さを指摘した。

1970年の大阪万博については「日本が高度経済成長期でガーっていってた」と振り返る一方で、今回は「誰も行かへんやろ。だっていろんな国が“もうええわ”ってブース断ってるんやからさ」と、国際的な関心の低さを示唆。さらに「ジジイババアは“日本はまだ豊か”って思ってるけど、超クソ貧乏なのにな」と、日本の経済状況についても言及した。

SNSの声：「万博を応援する人」「冷めた目で見る人」

千原せいじさんの発言に対し、SNS上ではさまざまな意見が飛び交っている。1970年の大阪万博を体験したというユーザーは、当時の思い出を振り返りながらこう投稿している。

「大阪万博の時は小学3年生で、大阪市内に住んでいました。外国人に『サインください』なんて言う時代で、初めてケンタッキーフライドチキンを食べて、世界の味を少しだけ知った。今は東京に住んでいますが、大阪に育ててもらった恩返しの気持ちで、万博を盛り上げるためにキーホルダーを買ったり、ボランティアに参加します。芸人さんも、始まる前からネガティブな発言をせず、盛り上げてほしいですね」

一方で、チケット販売の状況や万博そのものの意義に疑問を抱く意見も多い。

「予定の半分しか前売り券が売れていないし、90%は企業が押し付けられたチケット。純粋な購入者は10%しかいないとの情報もある。そもそも、お米もキャベツも買えない日本人が、万博に行く余裕なんてない。食費に回すでしょう」

万博チケットの扱いについての批判もある。

「仕事上、顧問先企業がたくさんあり、万博チケットを20枚以上もらった。QRコードで個人情報を提供しないと使えないらしいし、転売や譲渡は禁止。行く気もないし、突き返すわけにもいかず、結局、ゴミの日に全部捨てました。せめて転売や譲渡をOKにすれば、本当に行きたい人に回るのに、運営は何を考えているのか」

データが示す「日本の貧困化」

千原せいじさんの「日本は超クソ貧乏」という発言は過激ではあるものの、各種データからも日本の経済力低下は明らかになっている。

OECD（経済協力開発機構）の購買力平価（PPP）ベースの一人当たりGDPランキング（2023年推計）を見ると、日本は先進国の中で大きく順位を落としている。

OECD加盟国の一人当たりGDP（PPP）ランキング（2023年推計）

出典：OECD加盟国の一人当たり名目GDP(USドル)ランキング

内閣府や日本生産性本部がまとめた2024年のレポートによれば、2023年の日本の国民1人当たりGDP（購買力平価ベース）は50,276ドルでOECD加盟38カ国中26位だった。これは1996年の5位から大きく順位を下げ、リトアニアやエストニアとほぼ同水準である。

また日本の労働生産性の低迷も深刻だ。2023年の日本の時間当たり労働生産性は56.8ドルでOECD加盟38カ国中29位、一人当たりの労働生産性は92,663ドルで32位と、主要先進国（G7）の中で最低水準となっている。

さらに、製造業の生産性でも2000年にはOECDトップだったが、2023年は19位まで転落。イタリアやスペインとほぼ同水準で、競争力低下は明白だ。

こうしたデータを踏まえると、「日本はまだ豊か」という認識は過去のものであり、千原せいじの指摘は誇張ではない。

大阪万博の集客不振も、日本の経済力や国際的な魅力の低下を象徴する出来事と言えるだろう。このデータから、日本の一人当たりGDPはOECD加盟国中下位であり、主要先進国と比較して低い水準にあることがわかる。「日本はまだ豊か」という認識は過去のものであり、千原せいじさんの指摘は決して誇張ではない。大阪万博の集客不振も、日本の経済力や国際的な魅力の低下を象徴する出来事なのかもしれない。

インバウンドニーズの増加とその背景

2024年、日本は過去最高の3,687万人の外国人観光客を迎え、2019年の3,190万人を上回りました。 この

この観光ブームの一因として、円安が挙げられます。 円安により、日本は外国人観光客にとってコストパフォーマンスの高い旅行先となっています。

しかし、これは裏を返せば、日本の購買力の低下を示唆しています。円安は輸入品の価格上昇を招き、日本国内の生活コストを押し上げています。この状況下でのインバウンド需要の増加は、日本が「安い国」として認識されている可能性を示しています。

まとめ

千原せいじさんの「日本は超クソ貧乏」という発言は非常に聞こえますが、データから見ると、日本の経済力低下と購買力の低下が浮き上がっています。

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