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ワンネス株式会社

https://oneness.inc/

東京都港区海岸2-5-1

トヨタや三菱も採用 「潜在意識」を科学するワンネス株式会社、心の社会課題に挑む

ステークホルダーVOICE 経営インタビュー
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ライブドア事件を原点に、意識の進化をビジネスに

ワンネス株式会社、石山さん
提供:ワンネス株式会社、以下同

人の心が変われば、組織も社会も変わっていく。東京都港区に本社を構えるワンネス株式会社は、「意識変容」という目に見えにくいテーマに科学的なアプローチを持ち込み、企業研修や個人コーチングの分野で注目を集めている。代表を務めるのは、ライブドア元幹部でもある石山喜章氏だ。

 

同社は2012年に創業。社員数は12名と少数精鋭ながら、トヨタや三菱グループの幹部育成にも携わるなど、確かな実績を築いてきた。事業の中核に据えているのは、「ロジカル潜在意識メソッド」と呼ばれる独自の育成手法である。

石山氏がこの領域に足を踏み入れたきっかけは、ライブドア在籍時に直面した組織内トラブルだった。約600人を率いる副部門長として社内外の衝突や裁判対応に追われる中、人の言動の奥にある“無意識”の働きに気づき、その仕組みを理解しようと脳科学や心理学、物理学、哲学、思想などを横断的に学び始めた。

やがて、いわゆる“覚者”と呼ばれる人物との出会いを経て、7年にわたる修行生活に入り、3,000人を超える個別コーチングを通して実践を重ねていった。

 

スピリチュアルではなく、科学で挑む「潜在意識」

現在、ワンネスが提供する主力サービスは4つに大別されるが、そのすべてが共通して目指すのは「自己変容」である。

その一つである「潜在意識アカデミー」は、潜在意識を理論的に体系化し、再現性のある変容プロセスを構築した講座だ。従来のスピリチュアルやオカルト的な印象を払拭するため、全編を科学的根拠に基づいて構成し、動画コンテンツと実践会を組み合わせた学習環境を整えている。大企業でも導入され、リーダー層からの評価も高い。

また、個別の課題に応じて過去の心のブロックにまで踏み込む「潜在意識コーチング」では、表面的な思考や行動だけではなく、本人の内側に眠る無意識に働きかけることで、より本質的で持続的な変化をもたらしている。一般的なコーチングでは成果が続かないケースも多いが、同社のアプローチでは「なぜ自分はこのような状態にあるのか」「その原因はどこにあるのか」といった問いに明確な答えを提示できるのが強みだ。

さらに、潜在意識に関する知識と手法を他者に提供できる人材を育てるための「潜在意識コーチ養成講座」や、声紋を分析して個性や性質を可視化する「潜在意識アセスメント」も展開しており、個人だけでなく法人にも対応可能な体系を構築している。

ワンネス株式会社、石山さん

社会変革は、たった2%の意識変化から始まる

石山氏は「日本人の2%、すなわち240万人の意識を変えることができれば、その変化は社会全体に波及していく」と語る。目標は明快だ。人材育成を通じて、その2%の変化を起こす原動力となること。そのために、現在提供している講座や診断だけでなく、心の課題をテーマとしたプログラムや、体験型のアート、さらには訪日外国人向けの文化・精神性を学ぶツーリズムプログラムの開発にも取り組もうとしている。

企業に対しても、「人材育成」や「リーダー育成」ではなく、「意識変容」という新しいアプローチを提供する同社は、単なるコンサルティング企業ではない。組織の深層に横たわる“見えない課題”を、理論と実践をもって照らし出し、変革へと導く。

 

銀河鉄道の旅の前に——心の進化を地球から

ワンネスという社名に込めたのは、「すべては一つである」という哲学的な世界観である。石山氏は、「究極の目的は、銀河鉄道999のように宇宙を旅しながら人生を味わうこと」と語る。だからこそ、この地球が平和で調和した場所でなければならないというのが信条だ。

その思いの根底には、「自分が変われば世界が変わる」という強い確信がある。かつてライブドア事件で多くを失いながらも、深く内省し、実践と理論を積み重ねたその歩みは、今、多くの企業や個人に影響を与えている。

ワンネス株式会社は、人材教育の枠を超えて、意識の進化を通じた社会変革を本気で目指す稀有な企業だ。表面的なスキルやノウハウでは解決できない課題に直面するすべての人にとって、同社の存在は、未来への羅針盤となるかもしれない。

ワンネス株式会社、石山さん

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ライター:

株式会社Sacco 代表取締役。一般社団法人100年経営研究機構参与。一般社団法人SHOEHORN理事。株式会社東洋経済新報社ビジネスプロモーション局兼務。週刊誌・月刊誌のライターを経て2015年Saccoを起業。 連載:日経MJ・日本経済新聞電子版『老舗リブランディング』、週刊エコノミスト 『SDGs最前線』、日本経済新聞電子版『長寿企業の研究』

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