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サステナビリティへの取り組みトップは「ペーパーレス化」-デル・テクノロジーズの調査結果より

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SDGsおよびサステナビリティを推進しているデル・テクノロジーズでは、企業におけるサステナビリティに関する意識調査を実施しました。これまでこのコーナーでも、サステナビリティに対する調査を取り上げてきましたが、本調査では、雇用形態別、従業員規模、そして企業のサステナビリティに対する推進の有無を合わせて集計しており、精度が高いものとなっています。質問と回答についていくつかピックアップして見てみましょう。

企業のサステナビリティに対する意識調査の概要

●調査対象:全国の100名以上規模の企業経営者および会社員20~69歳の男女895名
●調査地域:全国
●調査方法:インターネットリサーチ
●調査時期:2021年10月11日(月)~10月13日(水)

引用:デル・テクノロジーズ 「サステナビリティに関する調査結果報告書」

サステナビリティに関心・知識のある方は全体の73.0%

引用:デル・テクノロジーズ 「サステナビリティに関する調査結果報告書」

まず、サステナビリティに対する関心と知識です。全体の73.0%が「大いにある」「ある」と回答しています。注目すべきは、経営者・役員の方が従業員よりも関心・知識が高く80.8%、従業員規模が多くなるほど関心・知識が高まり、1000人以上の規模の記号では82.7%になることです。

また、企業がサステナビリティを推進しているかどうか、取り組みに対して積極的かどうかで関心・知識の度合いも大きく変化します。推進している企業においては、それが一部であっても85.6%のスコアを獲得しているのに対し、推進していない場合は、35.9%と大きく下落。企業のサステナビリティへの姿勢が大きな役割を果たしていることを示しています。

サステナビリティに関する情報は、回答者の7割が「インターネット」から

引用:デル・テクノロジーズ 「サステナビリティに関する調査結果報告書」

サステナビリティに関する情報源は、全体では「インターネット」での取得が70.0%と最も高く、「テレビ」(55.2%)、「雑誌、新聞」(53.1%)が続いています。ただし、経営者・役員は 「雑誌、新聞」 の割合が58.2%に対して、従業員は「テレビ」が64.0%。YouTubeなどのSNSについては、まだまだ浸透具合は低い模様ですが、知識・関心が高い層ほど、さまざまな情報源に当たっていることがわかります。

サステナビリティを推進しない理由は「ノウハウがない」「メリット・必要性を感じない」から

引用:デル・テクノロジーズ 「サステナビリティに関する調査結果報告書」

所属する企業や団体がサステナビリティを推進していないケースにおいて、その理由についても訪ねています。それによると、「ノウハウがない」「メリット・必要性を感じない」43.1%で同率トップ。そもそも「サステナビリティを推進とは何をするのか?」「サステナビリティ推進によって得られること」を明確化にする必要がありそうです。

取り組みトップは「ペーパーレス化」

引用:デル・テクノロジーズ 「サステナビリティに関する調査結果報告書」

では、具体的に取り組みをしている企業が何をしているのかと言うと、実は1位が「ペーパーレス化」で全体の半数が取り組んでいます。ペーパーレスは、紙資源の無駄遣いを減らしたり、ゴミを削減するだけでなく、業務効率化やリモートワークにもつながる施策。

次が「コンプライアンス・ガバナンスの推進」。「働き方改革」もそうですが、労働基準法をはじめとした法律を守ること、そして適切な企業統治を行うことは、ある意味「当たり前」のことです。

その次に続くのが「エコ素材の利用」「人権・ダイバーシティの推進」と、一般的に「サステナビリティ」「SDGs」と言われて思いつくような項目が並んでいます。

「サステナビリティ推進のノウハウがない」「積極的に推進していない」という企業でも、実は意識せず取り組んでいることがありそうです。

サステナビリティを推進していないところほどDXが進んでいない

引用:デル・テクノロジーズ 「サステナビリティに関する調査結果報告書」

というのも「DX]で見てみると、「DXには取り組んでいない」と回答しているのは、全体の8.8%だからです。そしてトップはやはり「ペーパーレス」。次いで「テレワーク」「システムのクラウド化や刷新」です。そして「サステナビリティへの取り組みを推進していない」企業では24.3%がまだDXに取り組んでいないと回答しています。

「サステナビリティ」というと概念の範囲が広いですが、まずはDXだということがわかります。アナログな業務で現場が疲弊している企業は多く、業務の属人化や非効率な作業による長時間労働に苦しめられています。「サステナビリティどころじゃない」という状況なのかもしれません。まずは、そこから抜け出すために、DXによる業務効率化に取り組んでみてはいかがでしょうか。

参照: デル・テクノロジーズ 「サステナビリティに関する調査結果報告書」

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