週刊文春は1月28日、元タレントの中居正広氏(52)を巡る女性トラブルに関する昨年12月26日発売号の記事について、一部内容を訂正し謝罪した。訂正は週刊文春電子版に掲載され、フジテレビ社員が女性を食事会に「誘った」とした記述が誤りであり、実際には「中居氏に誘われた」とする新たな事実が判明したという。
橋下徹弁護士からの指摘
編集部によると、訂正前の記事内容に基づく取材が不十分だったことを認める一方、1月8日号以降の続報では訂正後の新たな取材成果を基に報道していると説明した。訂正に至る経緯については、弁護士で元大阪府知事の橋下徹氏から指摘があったとされる。
フジテレビは報道が出た当初から社員の関与を否定しており、27日の記者会見でも港浩一前社長が「社員A氏が事件当日の食事会に関与していない」と再度主張した。同日、港氏は辞任を発表している。
週刊文春は訂正文の中で、トラブルの発端となった食事会がフジ社員による「セッティングされた会の延長」であったとの女性の証言を引用し、社員の関与があったとの主張を続けている。一方、フジテレビは28日に「社員の関与は一切ない」との声明を改めて発表し、事実確認は第三者委員会の調査に委ねるとした。
専門家とSNSの反応
同志社女子大学の影山貴彦教授は「訂正が遅すぎる」と週刊文春を批判する一方で、フジテレビ社員の関与については「第三者委員会の調査結果を待つべき」と冷静な判断を求めた。また、SNSでは週刊文春への批判が集中する一方、中居氏自身やフジテレビの対応を問う声も上がっている。
「文春」と「フジテレビ」に意見が分かれる
SNSでは週刊文春とフジテレビの双方に対する意見が飛び交い、議論が過熱している。
週刊文春に対しては、
- 「間違いを認めたのは評価するが、もっと早く訂正すべきだった」
- 「誤報で問題を大きくした責任をどう取るのか」
- 「オンライン版だけでなく誌面にも訂正を載せるべき」
といった批判的な声が多い。なかには、フジテレビの前日の10時間にも及ぶ謝罪会見にあわせて、文春も編集部が10時間の謝罪会見を開くべきという意見もあり、多くの人の賛同を得ているようだ。
一方でフジテレビに関しては、
- 「フジテレビ社員の関与が全くなかったとは断定できない」
- 「女性への対応に問題があったのは確かだ」
- 「第三者委員会の調査結果を冷静に待つべきだ」
とする意見が主に寄せられている。編成幹部Aの関与がなかったのだとしたら、男女の恋愛のもつれということになるが、それでもトラブルを知ってからも中居正広氏を起用し続けたことの罪がなくなるわけではなく、その点でガバナンスの在り方が問われる点は変わりはない。
また、中居正広氏自身へのコメントも少なくなく、
- 「慰謝料を払ったということは事実を認めたのでは?」
- 「記事がきっかけで中居さんの印象が変わった」
という声が挙がっている。
ほかにも、「文春の記事は事実確認が甘く、問題を拡大させた」との意見や、「フジテレビの組織的な関与の可能性が完全には排除されていない」とする声が目立つ。一方、訂正文が電子版のみに掲載されたことを問題視し、「誌面にも訂正を載せるべき」との主張も多く見られた。
堀江貴文氏、文春を批判「クソ文春」と一言
実業家の堀江貴文氏(通称ホリエモン)は、この件に関してSNSで「クソ文春」と短く投稿し、週刊文春への強い不快感を示した。この投稿に対し、多くのユーザーから反響が寄せられている。
堀江氏のコメントには、「週刊誌に書かれたことが事実として進んでしまうのが恐ろしい」「記者会見を開くべきだ」といった週刊文春への批判や、「率直な意見だ」と堀江氏の発言を支持する声が見られる。また、「どうするのこれ」「オープンな場で説明してほしい」など、週刊文春やフジテレビに対して説明責任を求める意見も目立つ。
今後の焦点
フジテレビの組織的な関与の有無や、週刊文春による報道姿勢は引き続き議論の的となるだろう。第三者委員会の調査結果や、週刊文春がどのように対応を進めるかが、問題解決の鍵となるとみられる。