GW宿泊費16％上昇、宿泊予約の4割がインバウンド Carstayで広がる車中泊の新風

大型連休に突入した2025年のゴールデンウィーク（GW）では、宿泊費の高騰と訪日外国人旅行者の急増により、国内の宿泊事情が大きく変化している。日本経済新聞によると、GW初日の宿泊価格は前年比16％上昇し、予約の4割はインバウンドによるものとされる。こうした背景のなか、都市部を中心に宿泊施設の確保が難しくなっており、車中泊の需要が急拡大している。新興サービス「Carstay」などの利用が進むことで、従来の宿泊スタイルに変革の兆しが見え始めている。

宿泊費高騰、旅行者に重くのしかかる出費

ゴールデンウィーク（GW）の大型連休初日における国内の平均宿泊費が、前年同日比で16％上昇した。日本経済新聞が2025年4月27日に報じた。新型コロナウイルスの影響が収束した2023年以降、旅行需要は急速に回復基調にあるが、ここへ来て宿泊費の上昇が旅行者にとって新たな障壁となりつつある。

特に、東京・大阪・京都といった都市圏や観光地では、需要と供給の不均衡が価格に直結している。国内旅行者にとっては「価格を理由に目的地を再考せざるを得ない」状況が生まれ、家族連れや若年層には厳しい選択を迫る連休となった。

宿泊予約の4割がインバウンド、構造変化が加速

日経の同報道によると、宿泊予約全体の約4割を訪日外国人観光客（インバウンド）が占めたという。観光庁が3月に発表した訪日外国人客数は、月間で初めてコロナ前の水準を上回った。2025年はその傾向が一層強まっており、為替の円安も手伝って、外国人にとって日本は「割安で質の高い旅先」として評価されている。

都市観光の構造は、かつての国内中心のモデルから、国際需要を基軸とするものへと変容しつつある。訪日客の滞在傾向は、短期の買い物旅行から長期の周遊型・体験型へとシフトし、宿泊施設の選定にも柔軟性が求められるようになっている。

宿泊施設の不足が露呈、代替策として車中泊に注目

宿泊価格の高騰と並行して、物理的な宿泊施設の不足も深刻化している。民泊の規制強化や新規ホテル建設の遅れ、従業員不足による部屋数制限などが複合的に影響しており、特にGWやイベント開催期にはその影響が顕著となる。こうした中で浮上してきたのが、車中泊という新たな選択肢である。

かつてはキャンピングカー所有者や限られた層に限られていた車中泊だが、現在ではレンタカーやバンライフ仕様の車両を利用することで、一般の旅行者にも門戸が広がっている。簡易だが柔軟、そして費用対効果に優れるという点が、需要の急増を後押ししている。

Carstay、車中泊市場を可視化するプラットフォームに

この新しい旅のスタイルを下支えするのが、Carstay株式会社が提供する「Carstay」である。旅行者と空き駐車場・空き地の提供者をマッチングするシェアリングサービスとして、2019年にサービスを開始した。現在は全国で数百カ所の登録拠点を有し、観光地周辺だけでなく都市部やイベント会場近くにも展開している。

同社のサービスでは、マップ検索、オンライン決済、予約管理、そして地域情報の発信といった機能が一元化されており、利用者はスムーズに泊まる場所を確保できる。ホストにとっても、未活用の土地を収益化できる手段として注目されており、空き地や商業施設の一角を活用した事例も増えている。

インバウンド対応を強化、国境を越える「車旅」文化

Carstayは、訪日外国人向けに多言語対応を進めており、海外への情報発信にも注力している。車中泊は、従来のホテル・旅館とは異なる旅の自由度を提供するため、自然体験や地方文化に興味を持つ欧米豪の旅行者に人気がある。都市から地方へ、さらにローカルな体験を求めるトレンドのなかで、車中泊は日本観光の多様性を支える手段として台頭している。

また、民泊の規制強化により都市部での宿泊施設供給が細っている現状を考慮すると、車中泊はその隙間を埋める柔軟な受け皿になりうる。政府も観光立国再興に向け、こうした新しい滞在モデルに一定の支援を示しており、将来的な制度整備の可能性も取り沙汰されている。