ドミノピザ、日本国内で172店舗を閉鎖へ

オーストラリアに本社を置く「ドミノ・ピザ・エンタープライゼス」（DPE）は、2025年内をめどに、日本国内の172店舗を閉店すると発表した。これは国内の総店舗数の約2割に相当する。

DPEは、世界各国でフランチャイズ展開するドミノピザのライセンスを取得しており、日本では「ドミノ・ピザジャパン」を通じて事業を運営している。現在、日本国内には約1000店舗があるが、そのうち58店舗がフランチャイズ店、114店舗が直営店として閉鎖の対象となる。

DPEの発表によると、閉店の主な理由は「新型コロナウイルス禍における急速な店舗拡大の反動」だという。

コロナ禍で急拡大、反動で不採算店舗が増加

ドミノピザは、新型コロナウイルス感染拡大により、2020年から2023年の間に約400店舗を新規出店した。これは、フードデリバリー需要が急増し、宅配ピザの市場が拡大したことに対応したものだった。

しかし、コロナ禍が終息すると消費者の行動は変化し、外食の回帰やスーパー・コンビニの総菜・冷凍ピザの需要が高まり、宅配ピザの売上は減少。ドミノピザは、一時1000店舗を超える規模にまで拡大したが、不採算店が増加し、収益性の低下を招いた。

DPEは、「閉店により年間1550万豪ドル（約15億円）のコスト削減を見込む」としており、今後は収益改善が見込める地域への投資を強化するとしている。

競争激化の理由はスーパーやコンビニの台頭も

宅配ピザ市場の縮小に加え、競争環境も大きく変化している。

近年、ディスカウントストア「ドン・キホーテ」や食品スーパー「オーケー」「ロピア」などが、店内調理のピザ販売に力を入れており、消費者にとっては手軽に購入できる選択肢が増えている。また、2024年8月には、コンビニ大手セブン-イレブンが宅配ピザ市場に参入し、より利便性の高い選択肢が提供されることになる。

宅配ピザ業界に広がる閉店ドミノ

ドミノピザだけでなく、宅配ピザ業界全体でも厳しい状況が続いている。

東京商工リサーチの調査によると、2023年1～11月の「宅配ピザ店」の倒産件数は13件に上り、これは2009年の統計開始以来、最多となった。これまで年間の最多倒産件数は6件だったが、2023年にはその倍以上に達した。

また、日本国内の消費者の半数以上が50歳以上となる中で、ピザの消費自体が伸び悩んでいるとの指摘もある。米国では「ピザ＝国民食」として定着しているが、日本では冷凍食品の生産量を見る限り、ピザは依然としてギョーザや中華まんじゅうと比べて消費量が少ない。

今後の展望　ドミノピザの戦略は？

DPEのマーク・バンダイク最高経営責任者（CEO）は、「長期的な成功のため、事業の再構築を進める」と述べ、今後は収益性の高い地域への投資を強化する方針を示している。

また、ドミノピザはデジタル戦略を強化し、アプリを活用した注文システムの改善や、より効率的なデリバリーオペレーションの確立を進めるとみられる。

宅配ピザ市場の競争は今後さらに激化する可能性が高い。ドミノピザがこれまでの「攻めの出店」戦略から「選択と集中」へとシフトすることで、日本市場でどのような立ち位置を築いていくのか、注目が集まる。