ESG
2050年カーボンマイナスと地下資源消費ゼロを目指すセイコーエプソン株式会社。 長期ビジョン「Epson 25 Renewed」では、「環境」「DX」「共創」をキーワードに持続可能なビジネスモデルの構築を目指す。 代表取締役社⻑の小川恭範さんに、社会課題の解決によるESG経営と企業価値の創造に向けた取り組みについて伺った。
SDGsの取り組み
三井化学のSDGsやESGなどについて、開示されたレポートやHPを読みながら、「独自性」「意外性」「新規性」な取り組みをピックアップして紹介！ 私たちの日常生活のいたるところに三井化学の化学素材をもとにした製品がありふれていることがわかりました。いわば、日常風景の製品の源流に三井化学あり、といった会社です。
ESG
環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）のESGの指標は、サステナブル社会の実現に向けて、投資家のみならず、企業・団体・生活者が、日々の事業活動・採用・就活・購買活動を意思決定する上で重要な指標の1つになった。 欧米も国際標準化に動き出すなど、日本においても大手企業との取引条件として採用されている。グローバル企業や上場企業をはじめ、サプライチェーンを形成する中堅・中小企業の経営はもとより、SDGsのムーブメントと連動する形で消費行動にも影響を及ぼし始めている。 今回は、ESGについて政府系機関・企業・団体が発信するメディアをまとめました。企業の広報担当者や投資家のみならず、中堅・中小企業経営者や採用・就職活動などにもお役立てください。
ESG
COP26において、2021年11月3日にIFRS財団は国際サステナビリティ基準審議会（ISSB：International Sustainability Standard Board）の設立を発表しました。この発表は、ESGに関わっている多くの人々にとって、非常に大きなインパクトを持つニュースになりました。
ESG
ジャパンタイムズの記事によれば、モルガン・スタンレー社の資産運用部門が日本で運用する資産規模が過去３年間で２倍以上に拡大したとのことです。この増加分の約３分の１をＥＳＧ関連ファンドへの投資が占めており、過去３年間の資産拡大にはＥＳＧ投資への関心の高まりが大きく影響を与えており、日本におけるＥＳＧ商品へのニーズは明らかに強まっていると見られています。
有識者VOICE
ESGを取り巻く世界が今、大きく変容しようとしている。 2021年11月、IFRS（国際財務報告基準）はCOP26においてISSB（国際サステナビリティ基準審議会）の設立を発表。ESG情報開示の事実上のスタンダードとして打ち出された。近い将来、グローバル企業だけでなく、中小・ベンチャー企業もESG準拠が必須になるだろう。来るべき時へ、その潮流を捉えつつ、足下の準備が求められる。一般社団法人ESG情報開示研究会 共同代表理事 増田典生氏（株式会社日立製作所 サステナビリティ推進本部主管）の言葉には日本企業がESGの潮流をキャッチアップするための道標が示されている。
