「変わり者」が描いた経営改革のスケッチ

尾竹氏は1988年生まれ。親の離婚や留学経験など、幼少期から「みんなと同じであること」に疑問を抱きながら育った。大学ではホームレス問題を扱ったドキュメンタリー制作に没頭し、卒業後は広告・映像制作の世界へ。しかし商業主義への違和感が募り、「教育から社会を変えたい」との思いから、2015年に父が経営する金沢アトリエへ入社した。

当時の金沢アトリエは慢性的な赤字に陥り、運営は属人的かつアナログに偏っていた。美術出身ではない尾竹氏にとって、教員からの反発は避けがたかったが、「教育を変えれば社会が変わる」という信念のもと、対話と透明性を軸に経営改革を断行した。

全社DXと「決済権の解放」で経営を反転

同社が導入した改革は多岐にわたる。業務のクラウド化により、顧客・勤怠・教材管理のすべてをシステム化。これにより業務効率が飛躍的に向上し、人的ミスも激減した。経営データを可視化することで、コスト構造も改善し、赤字体質からの脱却に成功した。

象徴的な施策が、「社員への決済権限の分配」だ。階層的な承認プロセスを撤廃し、現場の判断で迅速に意思決定できる体制へと移行。社員の主体性が高まり、顧客対応のスピードと質も向上したという。

教育×アート×地域再生へ　“美術で世界を変える”志

尾竹氏が掲げるコーポレート・アイデンティティは「美術は世界を変えられる」。この信念に基づき、同社は単なる進学支援にとどまらず、社会人向けのアート研修、地方創生連携、高校生への通信制支援、美術の通信教育などを次々に展開してきた。

たとえば渋谷に展開する「VALLOON STUDIO」では、予備校卒業生や現役クリエーターの活動支援を実施。展示会や作品販売、企業向けアート思考研修も行っている。また、通信制高校サポート校「VALLOON高等学院」では、不登校や進路未定者ではなく、“夢が決まっている若者”のための学び場を提供し、「早期スタート」への支援を強化している。

「異端」が切り拓く美術教育の未来

尾竹氏の取材から浮かび上がるのは、美術を単なる進学手段ではなく、人生を切り拓く創造の力と捉える視座である。社員135名を擁する金沢アトリエは、今や美術教育を軸に新たな社会価値の創出を目指すラーニングカンパニーへと進化を遂げつつある。

経営者としての武器は、美術教育の専門家でないという「異端性」だ。それが現場の常識を問い直す力となり、同時に“変わった子”として育った尾竹氏自身の人生が、そのまま同社の変革の軌跡と重なる。誰もが違ってよい——そうした信念が、アートと経営の双方に宿っている。