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「ESG」という言葉が生まれたのは2004年。
世界が企業の環境・社会・企業統治への影響を期待するようになる400年も前、徳川時代には既に日本の文書が企業に利益を超えた考え方を促していました。
マッキンゼー・アンド・カンパニーが「ESG経営から育む価値創造の5つの方向性」というテーマで日本企業のためのESGへの道筋をレポート化していましたので要約を紹介します。
（この記事は”McKinsey Sustainability “の要約です）
レポートによれば、日本企業は、様々なステークホルダーによる強いつながりに支えられている。また、400年も前から現在のESGで追求される考えを念頭に経営されており、日本企業にとってESGに向かう世界の流れは自然なもので、有利な筈ですが、いくつかの課題を抱えており、こうした課題を解決すれば、より一層確かな成長への道筋を歩むことができると考えられています。
具体的には、経営方針が明確で簡潔であること、ESGに関する取り組みを定量化して評価する事、そして、前提として、ESGに関する取り組みを行わない場合に発生しうる事態について認識しておくことなどが注意すべき点であるとのことです。
現状では、大企業と中小企業では、大企業の方がESGに関する取り組みについて積極的だと見られていますが、その背景としては、大企業の方がより世界的な規模でビジネスをしているために世界的な潮流に敏感であることがあげられています。また、より消費者に近いビジネスを行っている企業の方が、ESGへの取り組みは一層盛んなようです。
一般的に、ESGの文脈で日本企業に改善の余地があると考えられているのは、会社と従業員の関係性だと考えられていて、従業員が感じる働きがいの向上や適切な評価管理の実践が求められていると見られています。また、女性の力を組織内で活用することも重要な課題だと指摘されています。
ESGへの取り組みをコストではなく、日本企業の価値を高めるエンジンとして認識することが重要である。日本企業が何世紀も様々なステークホルダーとの関係を重視しながら繁栄してきた経緯を踏まえて、世界でより一層活躍できるためにESGへの対応を確実にすることが求められています。
より詳細な内容は、以下の記事をご参照ください。
