Xで大規模通信障害原因はウクライナ発のサイバー攻撃？マスク氏が見解真相は不明

3月10日、SNS「X」（旧Twitter）で大規模な通信障害が発生した。日本やアメリカを含む世界各国でXが閲覧できない状況が続き、利用者からの報告が相次いだ。Xを所有するイーロン・マスク氏は「ウクライナ発のサイバー攻撃」との見方を示したが、真相は依然として明らかになっていない。本記事では、障害の詳細やサイバー攻撃の可能性、各専門家の見解を交えて解説する。

障害発生の概要　世界中で広がったXの通信障害

3月10日、SNS「X」で断続的な通信障害が発生した。障害の発生は日本時間の午後6時50分ごろから確認され、Xのウェブ版およびスマートフォンアプリの両方で閲覧が困難な状況が続いた。

通信障害情報サイト「ダウンディテクター」によると、日本や米国、英国などを中心にユーザーからの報告が相次ぎ、米東部時間午前6時（日本時間午後7時）ごろから障害報告が急増。その後、米東部時間午後1時（日本時間11日午前2時）ごろにピークに達し、米国では約4万件以上の障害報告が確認された。

同サイトのデータによると、障害は断続的に続き、午後7時10分ごろに一度復旧が確認されたものの、その後も不安定な状態が続いたという。

マスク氏が「サイバー攻撃」と指摘　発信元はウクライナ？

Xのオーナーであるイーロン・マスク氏は、日本時間11日午前2時ごろにX上で「Xに対して大規模なサイバー攻撃があった」と投稿。続けて「この攻撃は多くのリソースが使用されたもので、大規模な組織的グループか国家、もしくはその両方が関与している」と述べた。

さらに、米FOXビジネスのインタビューでは「攻撃の発信元はウクライナ地域のIPアドレスであった」と主張した。

発信元の信ぴょう性は？専門家の見解

サイバーセキュリティ専門家は、発信元がウクライナと断定することに慎重な見方を示している。

「IPアドレスの偽装は珍しくない。ウクライナ地域のアドレスが使われたとしても、真の発信元とは限らない」と、セキュリティ企業「CyberSheath」のエリック・ヌーナンCEOはCNNの取材に応じた。

また、米ニュースメディア「ニューズウィーク」によると、親パレスチナ派のハッカー集団「ダーク・ストーム・チーム」が犯行声明を出しており、今回の障害との関連性が指摘されている。同集団は、イスラエルを支援する国家や企業を標的にしてきた経緯があり、今回の障害もその一環である可能性があるとされている。

SNS業界への影響　今後の対策は？

今回の障害では、Xの他にThreadsやBlueskyなどのSNSでも「Xがつながらない」との投稿が相次ぎ、SNS全体のセキュリティ対策の重要性が改めて浮き彫りとなった。

サイバーセキュリティ企業「Deepwatch」のチーフ情報セキュリティ責任者（CISO）であるチャド・クレーグル氏は「Xに対する攻撃は単純なDoS攻撃ではなく、DDoS（分散型サービス拒否攻撃）やボットネット活動、APIの悪用など複数の手法が組み合わさっていた可能性がある」と指摘する。

さらに、「国家規模の高度な攻撃が加えられた可能性も否定できない」との見解を示した。

今回の障害から見える今後のリスク

SNSやデジタルプラットフォームは、情報流通の要として利用者に広く浸透している。そのため、今回のような大規模な通信障害は社会的な混乱を引き起こすリスクがある。

「今後もSNSが政治的・経済的な攻撃の標的になる可能性がある。特に影響力のあるプラットフォームに対しては、より強固なサイバー防衛策が求められるだろう」と、クレーグル氏は警鐘を鳴らす。

まとめ

Xの大規模な通信障害は、一時的な復旧が確認されたものの、完全な原因究明には至っていない。マスク氏が「ウクライナ発のサイバー攻撃」と指摘した一方で、ハッカー集団「ダーク・ストーム・チーム」の関与や、発信元の信ぴょう性には多くの疑問が残る。

デジタル社会の中で、SNSプラットフォームの信頼性と安全性が今後さらに重要視されることは間違いない。利用者側も、不審なリンクのクリックを避ける、二段階認証を活用するなど、個人レベルでのセキュリティ対策が求められている。