Netflix、“生中継ライブ”で全試合を独占

第6回WBCでは、日本国内における全47試合の独占ライブ配信権がNetflixに渡った。初戦は東京、決勝はマイアミ。生中継・オンデマンドを含め、地上波テレビが一切生で中継できないという、前代未聞の構図である。

読売新聞社「通さず」「裏切られた」経緯

東京ドームでの一次ラウンドを含む大会10試合の主催者である読売新聞社は、放送局選定の権限を持つはずだった。ところが、主催団体であるWBCIは読売を介さずに直接Netflixと契約を結んだ。読売の内部には「完全に頭越しを食らった」「裏切られた」という憤りが渦巻いている。

視聴率40％超の“共通体験”が消滅へ

2023年大会では、日本戦7試合すべてが視聴率40％超を記録。老若男女が同じ時間に同じ試合を見て盛り上がる、かつての「共通体験」は消え去ろうとしている。代わりに残るのは、有料配信に集まる一部の熱狂的ファンだけだ。国民的行事を象徴してきた“テレビの力”が一夜にして消えるのである。

150億円――民放を突き放した“異次元の暴騰”

2019年の第4回大会では10億円、2023年の第5回大会では30億円とされた放送権料が、一気に150億円へと跳ね上がった。オリンピック級の金額に、民放は完全にお手上げ。広告収入では到底回収できず、

「出せるはずがない」として撤退を余儀なくされた。これまで守られてきたテレビ局の牙城は、一瞬で崩れ去った。Netflixは日本での会員数が伸び悩む中、大谷翔平という絶対的スターを抱えるWBCを“切り札”に選んだ。150億円という巨額投資も「回収できる」と踏んだのだろう。

さらに巧妙なのは「ニュース映像の使用は許可する」という方針だ。つまり生中継は独占するが、ニュース番組での紹介は歓迎する。テレビ各局を“宣伝役”に利用する狡猾な戦略が透けて見える。

メディア業界に走る絶望感

地上波中継が消えるという衝撃は、単なる放送権の移動ではない。日本における「スポーツの共通体験」という文化そのものを根底から揺さぶる。これまでテレビが担ってきた公共性は失われ、視聴体験は分断される。関係者からは「ここまで来ると、もう大谷本人に『地上波でやってほしい』と訴えてもらうしかない」といった声すら漏れ始めている。

王、イチロー、大谷が築いた栄光の歴史は、常にテレビの大画面を通して国民と共有されてきた。だが、2026年春、WBCはNetflixの独占配信によってその形を変える。国民全員で一斉に盛り上がるあの風景は、もう戻らないのかもしれない。スポーツとメディアの関係は、いま大きな転換点に立たされている。