2月の記録的大雪、気象庁が分析結果を発表

2月に発生した日本海側を中心とする記録的大雪について、気象庁は「地球温暖化の影響の可能性がある」との分析結果を発表した。

気象庁が18日に開催した「異常気象分析検討会」では、この冬の天候と2023年の異常気象について分析が行われた。その結果、2月の大雪は偏西風の蛇行によって寒気が流れ込みやすい状況が続いたことに加え、地球温暖化の影響により海面水温が上昇し、水蒸気が増加したことが要因の一つだと指摘した。

偏西風の蛇行と冬型気圧配置の影響

2月の大雪は、寒気と暖気の境目となる偏西風が平年より南に蛇行したことで、寒気が日本付近に流れ込みやすくなったことが大きな要因であると分析されている。

偏西風の蛇行が続くことで、日本付近は冬型の気圧配置になりやすく、寒気が流れ込む時間が長くなった。特に北海道帯広市では、2月に12時間で120センチの降雪を観測し、国内観測史上最大の記録を更新した。気象庁は「異常気象であった」との見解を示しており、この寒波の異例な強さが注目された。

地球温暖化と降雪量増加の関係

一般的に地球温暖化が進むと気温が上昇し、雪ではなく雨が降ることで降雪量は減るとされている。しかし、今年のように一時的に強い寒気が流れ込んだ場合、温暖化の影響で上昇した気温や海面水温が原因で水蒸気が増え、その分だけ降雪量が増える可能性が指摘された。

気象庁の「異常気象分析検討会」によると、温暖化が進むことで気温が底上げされ、その影響で大雪が発生することも想定して備えなければならないという。中村尚会長は「温暖化は間違いなく進行しており、今後は異常気象のリスクを考慮した対策が重要だ」と述べた。

昨年の記録的高温とエルニーニョ現象の影響

気象庁はまた、2023年の日本の平均気温が平年を1.48℃上回り、1898年の統計開始以降、最も高い気温を記録したことを明らかにした。

この異常高温について、気象庁は「昨年の春まで続いたエルニーニョ現象の影響や地球温暖化の影響が重なった結果」と分析している。エルニーニョ現象は、太平洋赤道域の海面水温が平年より高くなることで、世界的な気象に影響を及ぼす現象であり、日本の高温にも関係していたとされる。

異常気象への備えが重要に

気象庁は、地球温暖化の進行に伴い、今後も異常気象のリスクが高まる可能性があるとして注意を促している。特に、寒気が強まる時期には降雪量の増加リスクがあり、地域ごとに適切な備えが求められる。

また、帯広市などで観測されたような大雪は「稀な現象」だが、温暖化の影響により「稀な現象の頻度が高まる」ことが懸念されている。こうした状況を踏まえ、気象庁は今後も温暖化と異常気象の関係を注視しつつ、対策の重要性を訴えている。

まとめ

2月の記録的大雪について、気象庁は「地球温暖化の影響の可能性がある」との分析結果を公表した。一般的には温暖化が進むと雪は減るとされるが、寒波が襲来した場合、温暖化による水蒸気増加が降雪量を増やす可能性があるという。

異常気象が日常的なリスクとして迫る中、地域や個人が気象リスクに備える重要性がますます高まっている。気象庁は「温暖化が進むことで今後も大雪が発生する可能性がある」と指摘し、異常気象に対する備えの強化を呼びかけている。

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