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地球温暖化の影響がますます深刻化する中、日本の食料自給率に対する不安が高まっている。
マーケティング・リサーチ会社の株式会社クロス・マーケティングが2024年8月に実施した「気候変動に関する調査」によると、食料自給率に不安を感じている人は8割を超え、過去最高を記録した。
不安の要因としては、「四季の喪失」や「農作物の品質低下・不作」など、気候変動がもたらす具体的な影響が挙げられている。
「気候変動に関する調査」概要
- 調査手法：インターネットリサーチ（クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用）
- 調査地域：全国47都道府県
- 調査対象：20～79歳の男女
- 調査期間：2024年：8月25日（水）
2023年：8月25日（金）～26日（土） - 有効回答数：本調査2,400サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります。
レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/other/20240912climatechange/
食料自給率への不安、過去最高に
株式会社クロス・マーケティングは、20〜79歳の男女2,400名を対象に「気候変動に関する意識調査」を実施した。
調査の結果、日本の食料自給率について「不安に思う」と回答した人が44%、「やや不安に思う」と回答した人が38%に達し、合わせて82%が不安を抱えていることが明らかになった。
これは、同社が2023年に実施した同様の調査と比較して7ポイント増加しており、過去最高を記録した。2023年度の日本の食料自給率（カロリーベース）は38％と、先進国の中では最低水準にとどまっている。
不安の要因は「四季の喪失」と「農作物への影響」
気候変動によってどのような影響が起きると思うか尋ねたところ、「大雨やゲリラ豪雨が増える」（63%）が最も多く、次いで「台風が増える」（53%）、「農作物の品質低下や不作」（52%）と続いた。
環境や生態系への影響については、「日本の四季がなくなる」（48%）が最も多く、次いで「日本海域の魚貝の生息域の変化」（40%）、「水質の悪化や水資源の減少」（33%）と続いた。
2023年の調査と比較すると、「農作物の品質低下や不作」と「日本の四季がなくなる」の2点が、特に不安を感じる人が増加している点が顕著である。
猛暑の影響による野菜価格の高騰や、記録的な暑さによる体感的な四季の変化が、人々の不安をより具体的にしていると考えられる。
まとめ
気候変動の影響が現実味を帯びるにつれ、日本の食料自給率に対する不安は高まりを見せている。特に、「四季の喪失」や「農作物への影響」は、人々の生活に直結する問題として深刻に捉えられている。
気候変動問題は、食料生産だけでなく、私たちの生活や経済活動全体に影響を及ぼす可能性がある。
政府、企業、個人が一体となり、気候変動対策に積極的に取り組むことが、持続可能な社会を実現し、将来世代にわたって安全な食を確保するために不可欠である。
