国分太一の「答え合わせ」要求を日テレが突き放す構図

福田社長は会見で、国分が繰り返した「答え合わせがしたい」という訴えについて、「ヒアリングの場で本人が心当たりを述べていた」と指摘し、照合の必要すらないと強調した。
国分側は、別名目で呼び出され、その場でコンプライアンス違反の説明が唐突に始まったと主張している。一方、日テレは「漏えいリスク」を理由に、弁護士が録音の停止と削除を要請したとも説明した。

Xでは、この姿勢に疑義が広がっている。

《不可解すぎる。本人に内容を告げないのは説明責任を放棄している》
《証拠は示さず『答え合わせ不要』だけを繰り返すのは強引》
《日テレ、あまりにも無慈悲だ》

芸能プロ関係者は、こうした不信感が広がる背景を次のように読む。

「国分さんは会見で、違反内容の詳細を知らされていないと述べています。だが、警察の取り調べを受けたわけでもない。内容が公になることで『降板に値するのか』という議論が起きる可能性を、日テレ側が避けたいのではとも見られています」

両者の主張は真っ向から対立したまま。事態の長期化は国分の復帰時期にも影響し、膠着状態はさらに深まっている。

TOKIOを揺らす“エージェント契約終了”

そんな中、11月30日、STARTO ENTERTAINMENTは12月末で株式会社TOKIOとのエージェント契約を終了すると発表した。
株式会社TOKIOは2020年に城島茂（53）、国分太一（51）、松岡昌宏（48）により設立され、2023年9月からSTARTOと契約を結んでいたが、同社は今年7月に廃業を予定していると明かされていた。

契約終了により、3人はいずれもSTARTO所属ではなくなる。
スポーツ紙記者は言う。

「6月に国分さんのコンプラ問題が発表されて以降、グループは混乱の渦中にありました。今回の契約終了は、その延長線上にある動きと見られていますが、同時に“外での再始動”の可能性も高まったと捉える声が出ています」

Xには早くも期待の声が漂う。

《これでTOKIO、外部で再結成できるやん》
《5人が集まる未来がみえる…？》
《長いトンネルの出口が来た気がする》

TOKIOは2018年、山口達也（53）が不祥事で脱退し旧ジャニーズ事務所も退所。2021年には長瀬智也（47）が退所し、“5人揃う”可能性はほぼ消えたと見られていた。それだけに、今回の動きがファン心理を大きく揺らしている。

松岡昌宏の新会社「MMsun」に潜む“音楽活動再開”の示唆

期待を後押ししたのが、「女性セブンプラス」が11月24日に報じた松岡昌宏の新会社設立だ。
10月7日付で「MMsun」が登記され、事業内容には音楽活動に紐づく文言が複数並ぶ。

《音楽著作権の管理》《原盤制作》《イベント・コンサートの企画制作》

これらの記述は、ファンの想像力を刺激するには十分だった。芸能記者もこう指摘する。

「TOKIOの楽曲は現在、音楽配信サービスで提供されていません。著作権管理や原盤制作を手がける会社を松岡さんがつくった意味は大きい。ネット配信の再開や、音楽活動の再出発が視野にあると読み取れる内容です」

松岡が“受け皿”を整えつつあるのだとすれば、外部の環境が変わったタイミングと重なり、再結成への布石と見るのは不自然ではない。

国分問題が鍵を握るTOKIOの未来

TOKIOが再び動き出す可能性は膨らむ一方で、最大の不確定要素は国分太一のコンプライアンス問題である。
内容が明かされず、説明責任をめぐり双方が対立したままでは、合流の道筋を描くことは難しい。

活動休止中の国分をどう扱うのか。
日テレ側は「答え合わせ不要」の姿勢を崩さず、国分は「知らされていない」と訴える。
双方が歩み寄る気配は薄い。

国分の名誉回復や復帰時期が定まらなければ、TOKIOとしての再始動も宙に浮いたままである。

一方、ファンの熱量は高まり続けている。
5人がそろった姿を再び見られる可能性がわずかでも生まれたという期待は、SNS上で大きく膨張している。

冷え込んだ関係をどこで誰が解きほぐすのか。
TOKIOの未来は、国分問題の決着と共に進むほかない。