真夜中を襲った揺れ

8月31日深夜（日本時間9月1日未明）、アフガニスタン東部を突如として強い揺れが襲った。米地質調査所（USGS）によると、地震の規模はマグニチュード6.0。震源はナンガルハル州ジャララバードの東方約27キロで、深さは8キロと浅かった。
夜の静寂を切り裂いた揺れは瞬く間に家々を崩し、眠っていた住民を瓦礫の下に閉じ込めた。

被害の広がりと救助の困難

タリバン暫定政権は1日、死者が800人以上、負傷者は2000～2800人に上ると発表した。特にクナール州では多数の家屋が倒壊し、土砂崩れも発生。山岳地帯にあるため道路が寸断され、救助活動は難航している。
病院には負傷者が次々と運び込まれ、献血を申し出る市民の姿も見られる。だが医薬品や食料、救助機材は圧倒的に不足しており、被害はさらに拡大する恐れがある。

国際社会の反応

日本の林芳正官房長官は会見で「多数の死傷者に深い悲しみを覚える」と述べ、邦人被害は確認されていないとした。国連のグテレス事務総長もSNSで「アフガンの人々と連帯し、国連チームが全力で支援する」と表明。複数の人道支援団体も現地入りを試みている。

背景にある脆弱性

アフガニスタンはインドプレートとユーラシアプレートの境界に位置し、地震が頻発する。住宅の多くは泥レンガや弱いコンクリートで建てられ、耐震性が極めて低い。今回もその脆弱さが被害を拡大させた。
2022年には東部でM5.9の地震が発生し1000人以上が死亡、2023年には西部ヘラート州でM6.3の地震が起き約1500人が犠牲となった。わずか数年で繰り返される惨事は、災害に備える体制がいかに不十分かを示している。

今後の課題

「地震は避けられないが、被害は減らせる」。しかし、内戦と政情不安を抱える同国で、防災インフラや建築基準を整備するのは容易ではない。被災地では今も瓦礫の下から救助を求める声が上がり、余震が人々を不安に陥れている。
国際社会の支援とともに、災害への備えをどう築いていくのか。アフガニスタンの課題は、自然災害が頻発する国々に共通する重い問いを突きつけている。