令和の虎運営の顔・ズッキー氏が電撃退職英子代表が涙の報告、本人は「突然通告だった」と反論

YouTubeの人気ビジネスリアリティ番組「令和の虎」の裏方として知られるズッキー氏（鈴木浩一氏）が退職していたことが、2025年8月2日、同番組の運営会社モノリスジャパンによって公表された。発表したのは代表取締役の岩井英子氏。

動画での報告の直後、ズッキー氏本人がSNSで「突然の通告だった」と真っ向から反論する投稿を行い、視聴者の間で動揺が広がっている。

岩井英子氏「本当に感謝している」涙ながらの動画報告

8月2日に公開された動画で、岩井英子氏は「令和の虎、今後の運営体制が変わる大切なお知らせがあり、動画を回させていただきました」と前置きし、「モノリスジャパン社長を務めていただいていたズッキーこと鈴木が退職する運びとなりました」と報告した。

祝井氏は、長年番組を支えてきたズッキー氏の貢献に対し、「本当に彼には感謝をしていますし、功績も本当にあります」と述べたうえで、「虎の方々との調整連携、青い令和の虎、令和の虎セカンド、虎に関わるキャッチコピーは彼が数々考えてくれました」と功績を列挙した。

また、「最近は司会やファンクラブでも大活躍してくれました」「番組を裏で支えてもらいながら、本当に感謝しています」と述べ、目を潤ませながら感謝の言葉を重ねた。

しかし、退職の理由については「私と鈴木との経営・運営方針の違いもあり、この度退職することとなりました」とのみ触れ、具体的な経緯や詳細な説明はなかった。

ズッキー氏「7月3日に突然通告された」SNSで経緯を説明

これに対し、当のズッキー氏は同日、自身のX（旧Twitter）アカウントで「朝起きたら皆さんからのご連絡にビックリしたのと同時に感謝申し上げます」と始める投稿を行い、自身の立場を明かした。

「事の経緯を手短に説明させていただくと、7月3日に突然退職を言い渡され、その後は私の出ている動画を7月中に全部出し切った上でこの動画が配信されました」と述べ、退職は一方的かつ唐突だったと主張した。

さらに、「個人的にはこんな動画なら流さない方がいいのに」と動画公開そのものに疑問を呈し、「最後のご挨拶のところでモノリスジャパンを『前株』ではなく『後株』で言ってしまうのは普通に撮り直しじゃないかなと思っています」と、動画内容の稚拙さを皮肉交じりに批判した。

「横領？イエローキャブ破産が原因？」憶測には全面否定

動画の公開後、SNSでは「横領があったのか？」「イエローキャブの破産が原因なのでは？」といった臆測が広がったが、これに対してもズッキー氏は明確に否定している。

「まずはイエローキャブの件がこんなかたちで表に出てしまったことは旧加盟店の方々に本当に申し訳ないです」としつつも、「イエローキャブ本部の運営会社を破産させただけで、商標権自体は生きており、各地域の事務所は今まで通り稼働しています」と説明。

「僕はあくまで本部を破産する際に代表をお任せいただき、退職前日の7月2日に無事に管財人面談を終えておりますので、今回の退職理由とはまったく関係ありません」と語り、「実は僕も明確な理由はわかっていないのですが、とにかくそういうことになってしまいました」と締めくくった。

視聴者の間で広がる動揺と違和感

SNS上では「岩井吉明氏の右腕だったはずなのに、なぜこのような別れ方になるのか」「こんな時だけ奥さんが都合よく出てきたのでは」といった声もあり、岩井英子氏の発表方法やタイミング、動画の内容に対する疑問も少なくない。

特に「株式会社モノリスジャパン」とあるべき会社名を「モノリスジャパン株式会社」と誤って読み上げた点については、「動画編集の段階でも誰も気づかなかったのか」「この緊張感のなさがすべてを物語っている」といった指摘も見られる。

突然の退職、その裏で何が起きていたのか

こうした突然の退職劇において、企業組織であれば通常、以下のような可能性が水面下で浮かび上がることがある。

ひとつは、「内部の不正行為」が発覚した場合。たとえば横領や背任、情報の持ち出しなどがこれに該当する。ただし、今回ズッキー氏はその可能性を明確に否定しており、現時点で具体的な証拠も確認されていない。

次に挙げられるのが、「権限争い」や「経営方針の対立」である。特に令和の虎は、“虎”と呼ばれる投資家陣と番組スタッフ、そして運営の三者によって成り立つ関係性であり、それぞれが強い個性と発言力を持っている。

現場関係者によれば、ズッキー氏は岩井吉明氏の存命中から「虎」との調整役を担っていたが、英子氏の体制移行後、虎メンバーとの間で折り合いがつかない場面もあったとの噂もSNSでは言われている。仮に一部の虎が運営との確執を英子氏に伝え、それを機に決断が下されたとすれば、今回の“突然の解雇”も理解できなくはない。

一方で、こうした推測を裏付ける一次情報は明らかにされておらず、あくまで状況証拠の積み上げにすぎない。