突然の“閉校”発表　戸惑う生徒たちの声

放課後、校舎前に集まった生徒たちの表情には、驚きと寂しさが入り混じっていた。

「えーって感じ。悲しい」
「応援に行ったのに、もったいない」

1963年に女子校として開校し、共学化を経て男子校へ。野球部は今年を含め2度の甲子園出場を果たし、他の部活動も数々の実績を残してきた。長く地域に根ざしてきた学校が姿を消すという現実は、あまりに重い。

校長の小林康行氏も「9月に決まったと聞き、私も驚いた」と率直に語る。背景にあったのは、少子化と男子校という環境だけではなかった。

「授業料63万円の壁」大阪府の無償化制度が直撃

大阪府が段階的に導入した「高校授業料無償化」。
制度では、授業料年63万円までを国と府が負担する。

しかし、問題はその先だった。

63万円を超える部分については、保護者ではなく学校が負担しなければならない。設備投資や教育内容の強化を図ろうとすれば授業料を上げたい。しかし63万円を超えれば学校の持ち出しが増え、経営を圧迫する。

小林校長は取材に答える。
「値上げすると学校が負担しないといけないので、経営上すごく圧迫される」

同校は昨年度、定員300人に対し入学者は半数以下の125人。定員割れが続く中で投資に回せる余力は少なく、制度の“63万円キャップ”は学校の選択肢をさらに狭めていった。

野球部が背負う閉校の現実　広大な室内練習場も支えきれず

甲子園を目指すために手をかけてきた設備は、学校の努力を物語る。グラウンドの内野部分には甲子園と同じ土が入れられ、広大な室内練習場は関西でも有数の規模を誇る。

野球部監督の土井健大氏は「責任を感じる」と言いながらも、「未来に向けて何か新しいものをスタートさせられるきっかけにもなる」と前を向いた。来春入部予定の30人が最後の新入生となり、3学年で結果を残すと誓った。

その姿は、閉校を前にしても歩みを止めない、部員たちの意地のようにも見える。

一方で“追い風”となる学校も　共学化で生徒数倍増の事例

同じ無償化でも、別の景色を見る学校がある。大阪信愛学院高校は3年前に共学化に踏み切ると、入学希望者が前年度の約2倍に増えた。

学校は「公立と私学がほぼ同じ土俵に乗った」と語る。大学進学を重視する層が私学を選びやすくなり、制度が“追い風”になったという。

生徒数が増えれば補助金も増え、教育投資に回せる余力も生まれる。無償化制度は、こうして学校によって明暗を大きく分ける構造を生みつつある。

「親の負担軽減だけでは学校が立ちゆかない」

教育費のある専門家は、制度の限界を指摘する。
「収入が増えないと学校法人は必要な投資ができない。親の負担軽減には役立つが、教育の質の向上にはつながらない」

制度と経営の双方から追い詰められる学校が、今後も出てくる可能性は高い。

甲子園出場校の閉校が示す“これからの私学”

今回の閉校は、単なる経営不振によるものではない。
少子化、男子校という構造的課題、定員割れ、そして大阪府の授業料無償化の“63万円キャップ”。複数の要素が重なり、学校の進む道を狭めていった。

一方で、共学化など積極的な改革で生徒数を伸ばす学校もある。
制度という同じ海で、学校ごとの航路が大きく分かれ始めている。

甲子園で声援を受けた選手たちが校歌を歌ったあの夏の日は、確かにあった。だが、時代の変化は容赦なく校舎を包み込み、静かに幕を下ろそうとしている。