フジテレビ『ネタパレ』炎上…度重なる問題に視聴者の不信感が募る、ネットミームの扱いが招く危機

フジテレビのバラエティ番組『ネタパレ』が、公式TikTokに投稿した動画を削除したことが話題となっている。背景にあるネットミームの問題点と、フジテレビが最近相次いで批判を受けている状況を踏まえ、今後の課題を考察する。

『ネタパレ』公式SNSが炎上、動画削除の背景とは

フジテレビのバラエティ番組『ネタパレ』が公式TikTokに投稿した動画が批判を浴び、削除される事態となった。同番組は3月3日、お笑いコンビ「インポッシブル」のひるちゃんとえいじが特定のネットミームに関連するダンスを踊る動画を公開。しかし、翌4日までにこの動画は削除された。

削除の理由として、SNS上では「倫理的に問題があるのではないか」という指摘が多数寄せられていた。テレビ番組の公式アカウントがネットミームを軽率に扱うことのリスクが浮き彫りになったといえる。

フジテレビの“炎上体質”に視聴者の厳しい目

フジテレビは最近、立て続けに炎上案件を抱えている。例えば、昨年末には情報番組内での不適切な表現が問題視され、局側が謝罪する事態となった。また、ドラマ作品での演出をめぐっても、特定のコミュニティへの配慮不足が指摘されるなど、SNS上で批判が集まるケースが増えている。

さらに、最近では「アナウンサー上納事件」も報じられた。これは、若手アナウンサーが上層部に対して接待を強要されるような文化があったとされる問題で、局内のハラスメント体質が疑問視されている。これに対し、フジテレビは内部調査を進めていると報じられているが、視聴者からの信頼を損なう結果となっている。

今回の『ネタパレ』の動画削除も、そうした流れの中で起きたものといえる。視聴者の目が厳しくなっている今、フジテレビはより慎重なコンテンツ運用を求められている。

ネットミームとは？拡散の光と影

「ネットミーム（Internet Meme）」とは、インターネット上で人から人へと広がる文化やコンテンツを指す。画像、動画、フレーズなどがSNSや掲示板を通じて拡散され、多くの人に共有される。近年では、企業のマーケティングにも活用されるケースが増えている。

しかし、ネットミームには歴史的・文化的な背景があるものも多く、不用意に取り上げることで炎上の火種となることがある。今回問題となったミームも、元々は男性同性愛者向けの映像作品に関連するものであり、特定の層に不快感を与える可能性があった。

『ネタパレ』動画削除の理由とネットミームの危険性

このミームは、2010年頃から男性同性愛者向けの映像作品に出演していた男優の通称がネット上で広まり、2024年5月には生成AIで作られた楽曲がYouTubeで1300万回以上再生されるなど、若い女性を中心にTikTokで流行していた。

一方で、このミームには同性愛を揶揄する側面があり、1月には国土交通省の書類にこのミームを想起させる文字列が記載され、SNSで炎上し、謝罪に至る事態も発生していた。このように、元ネタを正しく理解せずに拡散すると、意図しない形で社会的問題につながるケースがある。

SNSで炎上拡大、フジテレビの対応は？

今回の動画投稿に対し、SNS上では「まずすぎる」「正気を疑う」といった批判が相次いだ。一方で、「ただの流行を取り上げただけ」「炎上しすぎでは？」と擁護する声もあった。

こうした反響を受け、フジテレビは「様々なご意見を頂戴し、総合的に判断して動画を取り下げることにいたしました。いただいたご意見は、今後の制作に生かしていきたいと思います」とコメントしている。今後、テレビ番組がSNSでの発信を行う際、より慎重な判断が求められることは明白である。

炎上を避けるために企業が学ぶべき教訓

企業やメディアがSNSの流行を取り入れる際、その背景や影響を慎重に見極めることが求められる。最近では、アサヒビールが「キンプリ構文」と呼ばれるネットミームを使用し、炎上する事態となった。これは、King & Princeのメンバー脱退時のファンの感情的なメッセージを模したもので、一部のファンにはデリケートな話題だった。

こうした特定のファンダムや文化に根ざしたミームを安易に使うことは、企業ブランドにダメージを与えるリスクがある。特に若年層向けのマーケティングでは、流行を追うだけでなく、倫理的な配慮とのバランスが求められる。

SNSの発信は一瞬で拡散し、企業イメージに大きな影響を及ぼす。炎上は一時的な問題ではなく、ブランド価値を損なう可能性があるため、コンテンツ制作段階でのチェック体制が不可欠だ。

また、流行に乗ることを優先しすぎると、倫理的な問題を軽視してしまう危険もある。アサヒビールの事例は、単なるプロモーションが消費者にとってセンシティブな問題を刺激しうることを示した。特に若年層向けコンテンツでは、安易なトレンド利用が逆効果になる場合があり、企業は短期的な話題性よりも長期的なブランド戦略を考慮すべきだ。