SNSを通じた送信要求と拡散

報道によると、17歳の部員は2025年3〜4月にかけて、少女に対しSNS上で不適切な画像や動画を複数回送らせた疑いが持たれている。そのうち動画1点を16歳の別の部員に送信し、受け取った部員がさらに他の部員らに転送したとされる。

動画はLINEなどを通じて数十人に共有された可能性があるという。部外への流出は確認されていないが、警視庁は十数人が拡散に関与した疑いがあるとみて調べを進めている。

2人は任意の調べに対し、「やってはいけないことをしてしまった」「軽率だった」といった趣旨の説明をしているという。

発覚の経緯と法的問題

問題が明らかになったのは2025年10月。少女の保護者が警視庁に相談し、捜査が始まった。

児童買春・児童ポルノ禁止法では、未成年にわいせつな画像や動画を送らせる行為そのものが処罰対象となる。また、受け取った画像や動画を他者に提供・転送する行為も違法となり得る。

つまり「送らせる」「受け取る」「拡散する」いずれの段階でも、重大な責任が問われる可能性がある。

甲子園準優勝校に問われる説明責任

同校野球部は春夏通算40回の甲子園出場を誇る名門で、2001年、2011年夏には全国制覇。2025年夏の大会では準優勝を果たした。

そのため、今回の事案は単なる個人の問題にとどまらず、学校の指導体制や再発防止策にも注目が集まっている。

高校野球界では過去にも不祥事をきっかけに出場辞退や休部に至った例がある。2024年には広陵高校で部内暴行問題が発覚し、出場辞退に発展した。また、かつての強豪PL学園高校は暴力問題を機に事実上の活動停止となった経緯がある。

今回のケースで対外試合禁止などの処分に発展するかどうかは、日本学生野球協会の基準や今後の調査結果が判断材料となる。

SNS社会における再発防止の課題

今回の問題は、特定の部活動に限らない。スマートフォンとSNSが日常化する中で、未成年同士のやり取りが深刻な結果を招く事例は後を絶たない。

「消すから大丈夫」「外には出ない」という言葉は、デジタル環境では保証にならない。ひとたび送信されたデータは複製・保存され、制御が難しくなる。

だからこそ、性に関するデジタルリテラシー教育や、相談しやすい環境づくりが不可欠だ。被害を未然に防ぐ教育体制の強化も、今後の大きな課題となる。

今後の焦点　問われるのは「処分」だけではない

今回の事案で今後最大の焦点となるのは、まず拡散の実態解明である。書類送検の対象となった2人以外に、どこまで関与が広がっていたのか。動画を受け取った部員のうち、誰がどの段階で転送に関与したのか。その範囲と程度によって、学校や関係団体の判断は大きく変わる。

次に注目されるのは、学校側の対応だ。事実関係の公表、処分の内容、そして再発防止策。単なる謝罪や注意喚起にとどまらず、具体的なSNS教育の強化や相談体制の整備をどこまで打ち出せるかが問われる。教育機関としての責任が、形として示される必要がある。

さらに、高校野球界全体の判断も焦点となる。日本学生野球協会の処分基準に照らし、対外試合禁止などの措置が検討されるのか。連帯責任をどこまで適用するのかという議論は、毎回のように繰り返されてきたが、今回は未成年被害を伴う事案である点が重い。

そして何より重要なのは、被害者の保護と二次被害の防止だ。情報の拡散や憶測の広がりが、さらなる精神的負担を生まないよう、関係者やメディアの慎重な対応が求められる。

今回の問題は、一部の生徒の軽率な行動にとどまらず、SNS時代の教育の在り方、強豪校のガバナンス、そして未成年を守る仕組みそのものを問い直している。処分の重さだけでなく、その後に何を変えるのか。そこに社会の視線が集まっている。