タワマンの一室「2003号室」に潜んでいた闇

捜査関係者によると、村上容疑者は同世代の仲間とともに犯行グループの中核を担っていたとされる。煌びやかなタワーマンションの20階、「2003号室」という具体的な部屋番号まで特定されたことで、近隣住民やネット上の驚きは大きい。

SNS上では、凶悪事件の指示役がすぐ隣で生活していたかもしれないという事実に、「こんな人物が近所に住んでいたら防ぎようがない」「クロノの2003号室と聞いて震えた」といった、身近に潜む恐怖に怯える声が相次いでいる。

免許番号「(1)」への不信と、資産情報流出の懸念

さらに世間を震撼させているのが、容疑者が「不動産業者」として、他人の資産状況や家族構成といった極めてセンシティブな個人情報を扱える立場にあった点だ。

同社の宅地建物取引業者免許証番号は「(1)」から始まっており、これは開業から日が浅いことを意味する。ネット上ではこの点に着目し、「やはり実績の少ない免許番号(1)の業者は信用リスクが高いのではないか」といった警戒論が噴出。不動産売買の相談過程で資産額などの情報を明かすことが、最悪の場合、強盗のターゲット選定に使われたのではないかという疑念が、急速に拡散している。

「大手なら安心」とも言えない疑心暗鬼

一方で、この不安は中小業者だけに留まらない。最近では大手証券会社・野村證券の元社員による強盗放火事件も発生していることから、「大手企業だからといって危険な社員が紛れ込んでいない保証はない」と、組織の大小に関わらず個人情報の開示そのものを恐れる声も聞かれる。

「変な業者に情報を渡せば、強盗に狙われる時代なのか」。不動産売却などで個人情報を開示せざるを得ない消費者の間には、大手による囲い込みへの懸念と、不透明な業者への不信感との板挟みで、選択肢を見失いかねない深い動揺が広がっている。