マイケル・バーリが断言！ NVIDIAとOpenAIの循環取引 AIバブル崩壊、秒読みか？

シリコンバレーで何が起きているのか？

世界中を熱狂させているAI（人工知能）ブームの心臓部で、今、「致命的な不透明性」が露呈している。火をつけたのは、住宅バブル崩壊を予見し「マネー・ショート」のモデルとなった伝説の空売り投資家、マイケル・バーリだ。

AIバブルに警鐘を鳴らす男の「戦績」

バーリが「伝説」と呼ばれるのには理由がある。彼は単なるインフルエンサーではない。

2000年代、多くの専門家が「不動産価格は下落しない」と信じる中、彼はサブプライムローン（低所得者向け住宅ローン）の崩壊を正確に予測し、これに空売りを仕掛けた。そのトレードで、彼が運用するファンドは最終的に約7億ドル（約1050億円）という巨額の利益を叩き出した。この実話は、映画『マネー・ショート華麗なる大逆転』で克明に描かれている。

さらに近年では、2021年のゲームストップ株騒動でも、彼は空売りを仕掛けていたことで注目を集めた。個人投資家の猛烈な買いによって一時的に窮地に立たされたものの、彼の洞察力と大胆不敵な投資スタイルは、常に時代の「バブル」を指摘し、市場に警鐘を鳴らしてきたのだ。

そのバーリが今、AI業界の不透明な金融構造にメスを入れ、AI関連銘柄への大規模な空売りを仕掛けまくっている。その攻撃の矛先が、ついにブームの象徴OpenAIに向けられた。

監査人は誰だ？ 75兆円企業の“誰にも言えない秘密”

バーリは11月20日、SNSにこう問いかけた。

「OpenAIがここでの要だ。誰か彼らの監査人を挙げられるか？」

この一言が、業界の急所を突いた。

OpenAIは、対話型AI「ChatGPT」を開発し、非上場ながら5000億ドル（約75兆円）という国家予算級の評価額を持つ。さらに、今後数年で1.4兆ドル（約220兆円）という、想像を絶する額のAIインフラ投資を予定している。

世界の未来を握る巨大企業にもかかわらず、その会計の健全性をチェックする監査法人が公にされていなかったのだ。バーリは、この「不透明性」こそが、AIバブルの深刻な脆弱性を象徴していると見た。

水面下の情報戦の末、英フィナンシャル・タイムズ紙の調査で、その「答え」が判明した。OpenAIの会計を監査しているのは、世界四大会計事務所の一つ、デロイト・トウシュ・トーマツだという。

FT紙の記者は「人類の未来はおそらくデロイトの手中にある」と皮肉る。巨額の資金が動くOpenAIのガバナンス（企業統治）が、上場を前にして市場の大きな懸念材料となっている証拠だ。

“見せかけの売上”を生む「循環取引」の闇

バーリがAIバブルを「詐欺の図」と断じる根拠は二つある。その一つが、AI業界で横行する「循環取引」だ。

バーリが言う循環取引とは、企業同士が資金やサービスをグルグル回し合い、見せかけの売上を作り出すカラクリを指す。

ご提供の図を見てほしい。NVIDIAとOpenAI、そしてその周りのAIスタートアップ企業が、「投資（Investment）」「サービス（Services）」という名の矢印で複雑に結ばれている。

【循環取引の簡単な仕組み】

チップメーカー（例：NVIDIA）や巨大IT企業（例：マイクロソフト、Oracle）が、OpenAIやその顧客であるAIスタートアップに巨額の資金を出資する。→
資金を得たOpenAIやスタートアップは、今度はその金を使ってNVIDIAやOracleから高額なチップやクラウドサービスを「購入」する。→
この「購入」が、NVIDIAやOracleの「売上」として計上され、業績が上がる。

つまり、最終的な顧客からではなく、「仲間の出資」によって生み出された売上が、ブームの熱狂を支えているのだ。バーリは断言する。